研究課題/領域番号 |
16K09093
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研究機関 | 東北大学 |
研究代表者 |
色川 俊也 東北大学, 事業支援機構, 准教授 (70375179)
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研究分担者 |
黒澤 一 東北大学, 事業支援機構, 教授 (60333788)
小川 浩正 東北大学, 事業支援機構, 准教授 (90361162)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 化学物質の吸入曝露指標 / 呼気一酸化炭素 / 呼気一酸化窒素 / 肺機能検査 / 化学物質の有害性 / 生体指標 / リスクアセスメント指標 |
研究実績の概要 |
これまでの研究調査の結果から、ホルムアルデヒド(FA)を主とした低濃度の化学物質を恒常的に取り扱う病院病理部の労働者は、1週間の就労前後において、①気管支喘息の現病歴・既往歴のある者は、呼気一酸化窒素(FeNO)が上昇すること、また、②気管支喘息の現病・既往の有無にかかわらず、肺機能検査において、FVC(努力性肺活量)やFEV1(一秒量)が低下すること、しかも、これらの肺機能変化は、③加齢よりも化学物質取り扱いの就業期間と強い負の相関であること、などから、FeNOや肺機能検査が化学物質の慢性低濃度吸入曝露による健康影響の指標として有効であることを報告した( Suzuki R., J Occu Environ Med. 2017; 59(5): 467-473.)。しかし、一方、この調査・研究の中で、気管支喘息既往のない、かつ、就業期間の短い労働者では、1週間の就業前後で、FeNOが有意に低下していたがその機序を解明するには至らなかった。その後の検索で、ラットにFAを吸入曝露すると、酸化作用による気道炎症が発生すること(Environmental pollution, 211: 206-213, 2016)、FA曝露による気道での代謝産物として一酸化炭素(CO)を生成する可能性があること(Curr Mol Med., 13(1): 94-108, 2013)などから、FAによる気道炎症は、喘息既往のある気道過敏性の亢進した気道では、FeNO産生が亢進する好酸球性気道炎症を増悪させるが、喘息既往のない気道過敏性が亢進していない気道では、COが関係した酸化作用が気道炎症の主体ではないかという発想に至った。そこで、本年は、化学物質の慢性低濃度吸入曝露による健康影響の指標としての、呼気一酸化炭素(FeCO)の有効性の検討を主体に研究調査を進めた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
これまでの調査研究で、病院病理部労働者において、呼気一酸化窒素(FeNO)や肺機能検査が化学物質の慢性低濃度吸入曝露による健康影響の生体指標として有効であることを証明できた。しかし、この結果が、主にホルムアルデヒド(FA)以外の化学物質を取り扱う労働者についても有効であるか否かの検討がなされていない点において、また、それらの結果から、化学物質曝露による有害性を評価するリスクアセスメント法を提案するという当初の計画より遅れている状況にある。しかし、FA曝露による気道の炎症形成には、酸化作用による一酸化炭素の関連も疑われることから、当初の予定にはなかった、呼気一酸化炭素(FeCO)の測定も実施し、新たな吸入曝露の生体指標を提案しようとしている点で研究調査は新たな展開をしていると思われ、総合的にはやや遅れていると評価される。
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今後の研究の推進方策 |
少数事例(n=8)の検討ではあるが、病院病理部に勤務する技術職員8名(曝露群)の就業前(月曜朝)と就業後(金曜夕)のFeCOと対照群(同施設の事務職員など6名)の一週間の作業前後でのFeCOの変化を比較検討したところ、就業前の比較では、曝露群(3.1±0.6ppm)に対して対照群(2.3±0.3ppm)と、曝露群のFeCOが有意に高かった(p<0.05 Wilcoxon)。また、曝露群で5日間の作業前後でのFeCOを比較すると、作業前(3.1±0.6ppm)に対して作業後(2.4±0.8ppm)のFeCOは有意に低下している傾向にあり(p<0.05)、FeCOは、低濃度の化学物質吸入曝露の指標として有効である可能性が示唆されている。今後はさらなる調査研究を行い、解析を加え、FeCOの生体曝露指標としての有効性とその変動の傾向を解明し、FeNO、FeCO、肺機能検査指標(FVC、FEV1)などを利用した化学物質低濃度曝露の有害性評価のためのリスクアセスメント法の提案や、簡便な特殊健康診断項目の提案を目指して研究調査を継続し、国内外の学会・雑誌に成果を報告したいと考えている。
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次年度使用額が生じた理由 |
本研究調査開始時には想定していなかった、呼気一酸化炭素測定を実施することとなり測定機材であるカーボライザーZを購入したことや、予定していた海外学会への参加を見合わせたことなどにより、当初見積もりと差異が生じたため。次年度は、研究調査継続のための消耗品購入と学会発表、論文作成で残高経費を使用する予定である。
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