| 研究実績の概要 |
本研究では，我々が在職中から定年退職まで継続的に追跡した職域集団を対象に，定年退職後の退職後の残存歯20本以上の口腔保健行動など関連する要因について明らかにすることを目的とした．
北陸地方の金属製品製造業事業所（富山県の某製造業，従業員 約7,500名）に20年以上在職し，1990年以降に退職した3,394名を対象に，郵送による自記式質問票調査を実施し，2,323 名（男 1,462 名，女 861 名）から回答を得た（回収率 68.4％）．
質問内容は在職中の勤続年数，婚姻状態，同居者，在職中の仕事内容・勤務形態，退職後の現在の主観的健康状態，過去１年間の保健行動（市町村の健康診断，人間ドックの受診など），生活習慣（飲酒・喫煙・睡眠時間・熟眠感・朝食摂取・外食頻度・野菜摂取状況・体重測定の有無・減塩行動など），歯科保健行動（歯磨き習慣・歯科衛生器具の使用・かかりつけ歯科医など），残存歯数・精神的健康度・社会参加活動状況である．
残存歯20本以上群との関連において，男性では退職後年数が少ない者，主観的健康観あり，社会参加活動あり，配偶者あり，運動習慣あり，喫煙なし，6時間以上睡眠，毎日朝食あり，毎食野菜摂取，減塩行動，毎日の歯磨き習慣あり，電動歯ブラシの使用，が有意に多かった．女性では退職後年数が少ないもの，主観的健康観あり，社会参加活動あり，配偶者あり，減塩行動あり，毎日の歯磨き習慣あり，糸ようじ使用が有意に多かった．退職後の残存歯20本以上と男女ともに関連する項目は，退職後年数の少ない者，主観的健康観，社会参加活動あり，配偶者あり，毎日の歯磨き習慣であった。
定年退職後の20本以上の残存歯をもたらすためには，退職前からの継続した歯科保健行動，男性では望ましい生活習慣が有用である可能性が示唆された．
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