| 研究課題/領域番号 |
16K09111
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| 研究機関 | 藤田保健衛生大学 |
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研究代表者 |
太田 充彦 藤田保健衛生大学, 医学部, 准教授 (80346709)
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| 研究分担者 |
河田 健司 藤田保健衛生大学, 医学部, 教授 (30418743)
八谷 寛 藤田保健衛生大学, 医学部, 教授 (30324437)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | がんサバイバーシップ / 就労支援 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は(1) 復職したがんサバイバーの生活上の困難、主観的健康観、心理社会的要因に関する調査(2)事業場におけるがんサバイバーの復職支援の実態に関する調査、(3)日本におけるがんサバイバーの復職率に関するシステマティックレビューの準備を行った。
(1) A県公務員（がんサバイバー112名を含めた解析対象者5,474名）において、復職を果たしたがんサバイバーの生活上の困難、主観的健康観、心理社会的要因（ストレス認知、ソーシャルサポート、ソーシャルキャピタル、生きがい、幸福感）を調べた。がんサバイバーはそうではない者に比べて生活上の困難を有意に高い割合で有していたこと、主観的健康観への影響は男性のみで存在したこと、心理社会的要因への影響はなかったことが示された。対象者中のがんサバイバー数が少ないことが研究の限界である。そのため、より大規模な全国規模の調査データを利用して解析する必要があり、そのための準備作業を行った。
(2)事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン（平成28年2月、厚生労働省）の認知、両立支援のための職場環境・労務管理体制の整備の実態を、某労働基準監督署管内の1,002事業場を対象に調査した。266事業場から回答があり、両立支援ガイドライン認知の割合が低いこと、両立支援のための職場環境・労務管理制度の導入割合は一部先行研究よりも高く，事業場規模，産業保健スタッフの有無による違いがあることを認めた。
(3) 同システマティックレビューのため、関連する論文の検索、レビューを行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
過去2年間で、復職したがんサバイバーの特性、がんサバイバーの復職を支援する職場の体制の実態を明らかにする研究を行ってきた。これらは、がんサバイバーの復職にあたり臨床医と産業医が共有したい・するべき情報を明らかにするための情報として有用であった。ただ、事項でも述べるように、2018年度の診療報酬改定で主治医と産業医が連携して、就労に必要な指導などを行うことを評価する「療養・就労両立支援指導料」が導入された。これにより、手探りながらでも主治医と産業医が情報をやり取りすることが加速すると見込まれる。このような本科研費取得時には予想しなかった状況の変化はあったが、当初の目的を達成するための現在までの進捗状況は順調であると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究開始時に設定した目標は、がんサバイバーの復職を支援するために、いつどのような情報をどのようにがん治療の主治医と復職先の産業医が共有すればよいかを明らかにすることと、その方法を開発することであった。本研究を開始した時点では診療情報の主治医・産業医の共有は、そのことに理解ある医師間にとどまっていた。しかし、がんを取り巻く状況は大きく変わり、2018年度の診療報酬改定で治療担当医（主治医）と産業医が連携して、就労に必要な指導などを行うことを評価する「療養・就労両立支援指導料」が導入された。この算定のためには「治療担当医が病状、治療計画、就労上必要な配慮等について、産業医に文書で診療情報を提供すること」、「産業医からの治療継続等のための助言を治療担当医が取得すること」「産業医の助言を踏まえ、治療担当医が治療計画を見直し・再検討すること」が要件となっている。このように診療報酬が付く形で具体的に主治医と産業医の情報共有が促進された現状では、この具体的な算定要件を満たすために必要な情報を整理し、主治医・産業医が提示しやすい方法を明らかにすること最終的な研究成果とすることが必要と考える。
このことを踏まえ、次年度は、療養・就労両立支援指導料を算定したがんサバイバーに関して主治医・産業医がどのような情報を実際にやり取りし、就労状況・治療計画にどのような影響を与えたかを明らかにすることを計画している。併せて、復職したがんサバイバーの生活上の困難・主観的健康観・心理社会的要因に関する調査、がんサバイバーの復職の成否に関連する要因に関するシステマティックレビューを進めていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
論文作成・学会発表に際して使用する予定であった人件費・謝金（英文校正費など）およびその他の費用（出版費）の使用がなかったため。
平成30年度以降も論文作成・学会発表の予定があり、それに充当する。
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