化学物質が直接的なアレルゲンではないものの、花粉症、気管支喘息、食物アレルギー等のアレルギー疾患の患者数が、幼児から若年者等を中心に増加傾向にあるとの調査報告 (厚労省報告; 平成20年3月) に対する実証データとなり、未解明な様々なアレルギー疾患等の病因解明に極めて重要な基礎的知見を提供すること、並びにその予防と治療対策の一助になるものと確信される。さらに、長期間に亘る免疫毒性影響に関する知見の集積は、国民の健康、特に乳幼児の健康リスクに対する予防医学的知見及び学術・医療・衛生行政等の分野への有益な知見の提供が期待できる。
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