| 研究課題/領域番号 |
16K09123
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 長崎女子短期大学 (2018)
東北大学 (2016-2017) |
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研究代表者 |
玉記 雷太 長崎女子短期大学, その他部局等, 講師(移行) (40507919)
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| 連携研究者 |
神垣 太郎 東北大学, 大学院医学系研究科微生物学分野, 助教・統計解析アドバイザー
斉藤 繭子 東北大学, 大学院医学系研究科微生物学分野, 准教授・研究デザインアドバイザー
押谷 仁 東北大学, 大学院医学系研究科微生物学分野, 教授・研究推進アドバイザー
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| 研究協力者 |
Tallo Vicky RITM, 疫学部門長・研究推進アドバイザー
Tan Alvin RITM, 疫学部門・データ管理サポート
Alday Portia RITM, 疫学部門・フィールド活動サポート
Lanbucho Jhoys RITM, 疫学部門・IMCIテクニカルサポート
Donald Mark RITM, 疫学部門・論文執筆サポート
青年海外協力隊隊員
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 包括的小児疾患管理 (IMCI) / 小児肺炎 / 費用効果分析 / ユニバーサルヘルスカバレッジ |
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| 研究成果の概要 |
2014年にWHOによって改定された包括的小児疾患管理（Integrated Management of Childhood Illness:IMCI）の肺炎治療ガイド ラインの費用効果分析を実施した。改定版IMCIの治療効果が改定前と同等であり、一疾患あたりの医療費が平均53％削減した。結果は"Health Policy Brief "としてフィリピン保健省に提出され改訂版IMCIの国内導入が検討されている。この成果は、UHCに資するエビデンスとして、資源が限られている低・中所得国で疾病負荷の高い小児肺炎に対して、費用対効果の高い保健政策につながる。
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| 自由記述の分野 |
感染症疫学 公衆衛生 国際保健
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
小児肺炎はいまだに疾病負荷が高く、その98％が低・中所得国で発生している。その介入の一つとして、WHOはIMCIの肺炎の診断・治療ガイドラインを改訂したが、本研究において費用効果分析を実施し、その安全性の同等性を示した。IMCIに準拠した診断デジタルデバイスを開発し、途上国の地域において診断の標準化が可能となったが、そのコストを加えた上で、改訂前の症例にかかるコストと比較し、改定後において平均53％減となった。この改訂版IMCIにおいて、安全性およびコストの低減を確認し、これらの成果が国全体、あるいは低・中所得国で導入された場合、UHCの観点から非常に大きなインパクトとなる。
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