| 研究課題/領域番号 |
16K09150
|
|---|
| 研究機関 | 関西福祉科学大学 |
|---|
研究代表者 |
由利 禄巳 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 講師 (40711320)
|
|---|
| 研究分担者 |
辻 陽子 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 講師 (00636235)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 介護予防 / 生活目標 / 活動と参加 / 生活機能 |
|---|
| 研究実績の概要 |
平成28年度は、地域在住虚弱高齢者の生活機能の活動や参加を改善する支援方法構築のための要因を明らかにする調査研究を行った。当初予定していた調査は、平成26,27年度の大阪府和泉市の二次予防対象の介護予防教室（以下、教室）参加者のデータを用いた横断的分析と縦断的分析であった。第1回会議で研究方法を検討した結果、追跡調査については、1～3年後の調査を行うことが必要であると結論付けられた。そこで、横断的分析は計画通り、同市の平成26,27年度の参加者のデータを用いるが、教室終了後3年間の追跡調査を含む縦断的分析には、同市の平成25年度の参加者のデータを用いることとした。結果、平成25年度の参加者72名（男性10名女性62名、平均年齢75.1±5.4歳）、平成26年度参加者53名（男性8名、女性45名、平均年齢77歳±5.6歳）、平成27年度の参加者56名（男性17名、女性39名、平均年齢77歳±9.0歳）の合計181名のデータの横断的分析と、72名の縦断的分析を行っており、人との関わりの中で遂行する家事や趣味活動などを目標とし、その実現を支援することがQOLの向上にも影響していることが示唆された。
次に平成29年度に計画していた新支援方法の効果検証については、法改正に伴う計画変更の必要性が生じた。具体的には和泉市で実施する通所型介護予防教室の参加者が従来の二次予防事業対象の高齢者だけでなく、要支援１，2の認定を受けた方々も対象となった。要支援1,2の認定を受けた方々は二次予防事業対象者よりさらに機能低下や活動性の低下が生じている高齢者である。そのため、要支援1，2の対象者像を考慮した支援方法案（介護予防ケアマネジメント）を作成し、効果検証を行うこととした。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
１．調査研究のうち、属性分析やQOLとの関連についてなどの横断的分析は行なったが、縦断的分析がまだ十分に完了していない。
２．新支援方法の効果検証については、縦断的分析の結果を踏まえた新支援方法を検討できていないこと、対象者が調査研究の属性と統一できなかったことがあり、当初の計画通りに行っているとは言い難いと考える。
|
| 今後の研究の推進方策 |
１．新支援方法の効果検証について、教室参加者の心身機能のみならず活動や参加の変化を把握できるよう、調査項目を更に検討して検証する。
２．要支援1、2の認定を受けた対象者における効果検証と追跡調査については、地域包括支援センターと連携を密にして検証する
３．新支援方法の効果的な要素をまとめ、介護予防に必要な要素とその支援方法のパンフレットを作成し、各自治体に配布する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
平成29年3月末から平成29年4月初旬の期間に海外学会に参加したため、平成28年度の予算を29年度に執行することとしたため。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度に未使用であった予算については、平成29年度に海外学会参加費用で使用する予定である。
|
