| 研究課題/領域番号 |
16K09151
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 久留米大学 (2018-2019)
帝京大学 (2016-2017) |
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研究代表者 |
谷原 真一 久留米大学, 医学部, 教授 (40285771)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | ソーシャルキャピタル / 国民健康保険 / 後期高齢者医療制度 / 医療費 / 介護費用 |
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| 研究成果の概要 |
調査対象となった4,177名から2012年3月31日までの死亡・転出及びデータに欠損のあった者を除外した3,534人についてcox比例ハザードモデルによる2012年4月1日から2017年3月31日に発生した死亡を分析した。その結果、性別、年齢、主観的社会経済状況、主観的健康観はいずれも統計学的に有意に総死亡のハザード比と関連していたことを明らかにした。
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| 自由記述の分野 |
公衆衛生学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
わが国の平均寿命は世界最高水準を維持している。遺伝子、生活習慣、国民皆保険に代表される社会保障制度が長寿社会の理由と従来は考えられていた。近年、地域住民との連帯意識などの指標であるソーシャルキャピタルが健康に関連していることが明らかにされた。「２１世紀における国民健康づくり運動」（健康日本21）の第二次計画でもソーシャルキャピタル」の概念が導入され、健康づくりにおけるソーシャルキャピタルの意義が定着している。しかしながら、申請当時のソーシャルキャピタルと健康に関するわが国の先行研究は主観的健康観を健康の指標としたものが大半であり、死亡をエンドポイントとしたものは限られていた。
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