| 研究課題/領域番号 |
16K09987
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
夏目 淳 名古屋大学, 医学系研究科, 寄附講座教授 (60422771)
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| 研究分担者 |
城所 博之 名古屋大学, 医学部附属病院, 助教 (20647466)
前澤 聡 名古屋大学, 脳とこころの研究センター, 特任准教授 (90566960)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | てんかん / ウェスト症候群 / 脳波 / 機能的MRI |
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| 研究実績の概要 |
研究を開始するにあたって、乳幼児のてんかん患者において安全に本検査専用の小児用脳波キャップを装着し機能的MRI（fMRI）を記録できることを再確認した。新規にウェスト症候群を発症した2名の乳児で患者家族の同意を得て脳波-fMRI同時記録の撮像を行った。1名ではトリクロリール内服による鎮静下での撮像に成功しデータ収集ができた。もう1名では撮像中に患者が覚醒したために解析に必要な撮像が十分できなかった。撮像できた1名においてEGI社のソフトウェアを用いてMRI撮像中の脳波でてんかん放電の発生するタイミングを同定した。そして画像解析プログラムSPMを用いて、てんかん放電のある時間帯とない時間帯のBOLDシグナルの変化を画像化した。その結果、West症候群における特徴的なてんかん放電であるヒプスアリズミアに伴って脳幹部の血流上昇がみられることが明らかになった。また別のACTH療法を行い発作が消失した1名の患者で脳波-fMRI同時記録検査を行ったところ、脳幹部の血流上昇は認められなかった。
今後は、本研究に参加する患者数を増やすとともに、ウェスト症候群を発症時に脳波-fMRI同時記録を行った患者において、治療後の再検査を行い、所見の変化を確認する予定である。その結果から、ウェスト症候群におけるてんかん性活動の起源、分布、経時変化を明らかにする。また脳波-fMRIの所見とてんかん発作の予後、精神運動発達の予後、positron emission tomography (PET)やMRI拡散テンソル画像の所見との比較を行い、脳波-fMRI検査の臨床的有用性を明らかにする。得られた研究成果を国内および国際学会、医学雑誌で公表する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
乳幼児のてんかん患者において、小児用脳波キャップを装着し機能的MRI（fMRI）を記録できることを確認した。新規にウェスト症候群を発症した2名の乳児で患者家族の同意を得て脳波-fMRI同時記録の撮像を行った。1名ではトリクロリール内服による鎮静下での撮像に成功しデータ収集ができた。もう1名では撮像中に患者が覚醒して解析に十分な撮像ができなかった。撮像できた1名においてMRI撮像中の脳波でてんかん放電の発生するタイミングを同定した。そして画像解析プログラムSPMを用いて、てんかん放電のある時間帯とない時間帯のBOLDシグナルの変化を画像化した。その結果、West症候群における特徴的なてんかん放電であるヒプスアリズミアに伴って脳幹部の血流上昇がみられることが明らかになった。また別のACTH療法を行い発作が消失した1名の患者で脳波-fMRI同時記録検査を行ったところ、脳幹部の血流上昇は認められなかった。以上のように、まだ症例数は少ないが研修を進めることができている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究に参加する患者数を増やすために、名古屋大学小児科の関連施設で新規にウェスト症候群と診断された患者の家族に本研究の目的、方法を説明し、研究への参加の希望を確認していく。
ウェスト症候群を発症時に脳波-fMRI同時記録を行った患者において、治療後の再検査を行い、所見の変化を確認する予定である。その結果から、ウェスト症候群におけるてんかん性活動の起源、分布、経時変化を明らかにする。また脳波-fMRIの所見とてんかん発作の予後、精神運動発達の予後、positron emission tomography (PET)やMRI拡散テンソル画像の所見との比較を行い、脳波-fMRI検査の臨床的有用性を明らかにする。
得られた研究成果を国内および国際学会、医学雑誌で公表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
画像解析を行うためにApple社製のコンピュータを購入する計画であったが、2016年に発売予定であった機種の発売が2017年度に遅れたためにコンピュータ購入費用を次年度に繰り越すことになった。そのため画像解析ソフトウェアの購入、外付けハードディスクの購入も次年度に繰り越すことになった。
また、成果発表のための旅費について、出張日程の変更を行ったため、旅費を次年度に繰り越すことになった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
2017年度にApple社製コンピュータが発売された後に画像解析用コンピュータ、ソフトウェア、コンピュータの附属用品の購入を行い、解析を進める。
また、予定を変更した国内、国外の学会出張を行い成果発表を行う。
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