研究課題/領域番号 |
16K10289
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研究機関 | 日本大学 |
研究代表者 |
岡田 真広 日本大学, 医学部, 教授 (20296700)
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研究分担者 |
沼田 和司 横浜市立大学, 附属市民総合医療センター, 准教授 (50237799)
武田 篤也 東海大学, 医学部, 客員教授 (80296699)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 放射線治療後 / 肝細胞癌 / SBRT |
研究実績の概要 |
研究施設は横浜市立大学附属市民総合医療センター病院および大船中央病院であり、放射線治療は両施設の連携により速やかに行われているが、当初の予定より肝細胞癌放射線治療症例は少ない。肝細胞癌放射線治療後の画像的追跡を、造影超音波(8例)、ダイナミック造影CT(20例)、EOB造影MRI(7例)で行い、定性的な評価としては周囲肝実質とくらべ照射範囲に含まれた肝細胞癌周囲の肝実質はKupffer細胞取り込み低下、細胞外液造影剤の造影不良域出現、肝細胞相取り込み低下を認めた。現在、定量的評価(肝実質とのコントラスト比)を行っている。定量結果については現状ではまとめきれていない。また定量的画像解析を超音波画像に行う試みは、装置側の調整に時間がかかり、dB表示での解析ができていないが、グレースケールでOutputされたエコー画像を解析する方法を模索中である。なお放射線治療後のFollow-upは計画書では4か月後の評価を行うこととなっていたが、患者の都合や検査枠の都合により、MRでは十分に検討できる症例が集まっていない。 肝細胞癌放射線治療後の肝実質に再発が否定できない症例において肝生検を施行した(3例)。病理学的に血管内皮細胞障害が疑われる。またVenoocculusive disease(VOD)の状態と言えなくもない所見ではあるが、さらに検討が必要であり、再度病理医とのDiscussionを予定している。EOB造影MRIでは放射線治療照射域で肝細胞取り込み低下が生じている。 抗凝固薬等の投与によりRILDの予防効果があるかというClinical questionに対してはデータ収集ができていない。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究が当初の予定よりやや遅れている理由であるが、主たる理由として放射線治療を行っている症例が予定より少ないことが挙げられる。種々の分子標的薬の治験により放射線治療症例が減ったことも大きな原因の一つである。肝細胞癌患者の治療選択については患者の意思や研究分担者の沼田、武田の両者での検討により決定されるため、それに従い研究も進行している(非介入の研究である)。放射線治療の対象となった患者については医療上必要な範囲で画像検査を行い、本研究を施行しており、患者の医療上でうけるメリットが最大限になるように配慮しながら研究も進めている。 なお病理所見との対比については、月一回の病理医と画像診断医、消化器内科医が集まるカンファレンスにて現在まで欠かすことなく検討しているが、本研究以外にもカンファレンスで検討しなければならない症例も多く、臨床研究のひとつとして行っていることも進捗をやや遅れたものにしている。
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今後の研究の推進方策 |
今後は研究開始以来蓄積された肝細胞癌放射線治療症例を再解析しながら、治療に伴い肝実質の変化がどのように生じているかを画像的、病理学的に検討する。病理学的には生検部位(肝臓のどこからサンプルを採取したか)とUSガイド下での位置と対比しなければならないが、造影エコーも施行しながら生検した症例では、その同定が可能であったことから、今後の研究を進める上では、造影エコーでの評価が重要と考えている。当初の予定よりEOB造影MRIの施行件数が少ない(検査予約が困難であるため)ことがあり、造影エコー検査を主体とした画像解析にシフトする可能性がある(研究分担者が造影エコーを行うことができる主治医であるため)。 データ蓄積の推移をみながら論文化にむけてデータのまとめをおこなっていく予定であるが、放射線治療後の経過日数(月数)との比較もできるように、同一の画像評価基準(プロトコール)で治療評価を行っていけるように造影エコーは同一検者での施行を基本とし、CTやMRのプロトコールも変更しないようにしていきたい。
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次年度使用額が生じた理由 |
学会発表は電子ポスターを利用したため経費がほぼかからなかった。今後も積極的に学会発表を行いたいが、その準備にかかる費用に計上したいと考えている。 現状でできる解析については、所属する医療機関にあるPCワークステーションを使用しており、購入にしていない器材もある。また資料の入手に実際は経費がかかっていたが、個人的に(自費で)支出していたため計上できていなかった。当初の研究計画よりも実際の検討が遅延していることもあり、解析のための費用が今後遅れて支出されてくる可能性が高い。 本研究に該当する研究費用をなるべく当初の計画に近づくように研究を進めていき、効率的な研究のために研究費を使用させていただきたい。
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