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2017 年度 実施状況報告書

がん疼痛モデルにおけるオピオイド交差耐性の解明

研究課題

研究課題/領域番号 16K10937
研究機関島根大学

研究代表者

齊藤 洋司  島根大学, 医学部, 教授 (50162243)

研究分担者 橋本 龍也  島根大学, 医学部, 講師 (00372681)
森 英明  島根大学, 医学部, 助教 (40713764)
桐原 由美子  島根大学, 総合科学研究支援センター, 助手 (90234400)
中谷 俊彦  島根大学, 医学部, 教授 (90237305)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2021-03-31
キーワード交差耐性 / モルヒネ / オキシコドン / レミフェンタニル / オピオイド
研究実績の概要

これまでに、モルヒネを連日投与し耐性形成したSDラットに対し、レミフェンタニルを持続尾静注し、モルヒネとレミフェンタニルの交差耐性について研究を行った。SDラットを2群に分け、モルヒネ群と、対照として生食群とした。その結果、モルヒネ耐性形成したラットには、体性痛と内臓痛どちらにおいてもレミフェンタニルへの交差耐性が生じており、交差耐性は内臓痛に対してよりも体性痛に対してより強く生じることが示唆された。
また追加試験として、生食チャレンジ群を作成し、1日2回生食を9日間皮下投与し、1日目と10日目にモルヒネを皮下投与し、tail flick (TF) test、colorectal distention (CD) testを行った。(生食群では1日目と10日目も生食を皮下投与しTF test、 CD testを行った。)さらに11日目にレミフェンタニル持続尾静注を120分間行い、TF test、 CD testを行った。生食チャレンジ群では、生食群と同様に、モルヒネに対して耐性を形成していないこと、レミフェンタニルに対して交差耐性が生じていないことを確認した。
次に、オキシコドンとレミフェンタニルの交差耐性について研究を行った。まだトライアル試験ではあるが、オキシコドン耐性モデルラットの作成のため1日2回オキシコドンを6日間皮下投与し、1日目と7日目にオキシコドン皮下投与後、TF test、 CD testを行いオキシコドン耐性形成を確認した。7日目の抗侵害受容効果は1日目よりもTF test、 CD testともに低下している傾向が見られた。次に、8日目にレミフェンタニル持続尾静注を120分間行い、TF test、 CD testを用いてオコシコドンとレミフェンタニルとの交差耐性を評価したところ、TF testにおいて交差耐性が生じる傾向がみられた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

ラットにおける、モルヒネ前処置後のレミフェンタニル交差耐性について、TF test、 CD testを行って明らかにした。
現在、ラットにおける、オキシコドン前処置後のレミフェンタニル交差耐性について研究を行っているところである。
ラットの耐性モデル作成に時間を要したため、当初の計画よりやや遅れている。

今後の研究の推進方策

がん疼痛に用いられるモルヒネ以外のオピオイド、オキシコドン、フェンタニル、タペンタドールを全身投与して耐性モデルラットを作成し、レミフェンタニルとの交差耐性を解析する。
また、オピオイドの脊髄くも膜下投与によって耐性モデルラットを作成し、脊髄レベルでのレミフェンタニルとの交差耐性について解析する。

次年度使用額が生じた理由

ラットの耐性モデル作成に時間を要したため、当初の計画よりやや遅れが出てしまい、他のオピオイドを使用した実験および、他の投与方法による実験があまり進まなかった。そのため、今年度の実支出額が予定より少なくなった。来年度は実験動物および鎮痛薬の購入に使用する予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2017

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Systemic Morphine Induces Cross-Tolerance to Remifentanil Analgesic Effect on Both Somatic and Visceral Stimuli in Rats.2017

    • 著者名/発表者名
      79)Hideaki Mori, Tetsuro Nikai, Tatsuya Hashimoto, Motohide Furuya, Mai Hattori, Yukiko Katsube, Yoji Saito
    • 学会等名
      American society of Anesthesiologists, Annual Meeting 2017
    • 国際学会

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公開日: 2018-12-17  

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