| 研究課題/領域番号 |
16K11168
|
|---|
| 研究機関 | 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所) |
|---|
研究代表者 |
片山 佳代子 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), その他部局等, 副技幹・主任研究員 (70584374)
|
|---|
| 研究分担者 |
助友 裕子 日本女子体育大学, 体育学部, 准教授 (50459020)
佐藤 美紀子 横浜市立大学, 附属病院, 准教授 (70326049)
扇原 淳 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (20329072)
成松 宏人 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), その他部局等, 部長 (50524419)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
| キーワード | Peer / がん予防教育 / ヘルスリテラシー |
|---|
| 研究実績の概要 |
文科省ではがん教育総合支援事業を経て、学校教育におけるがん教育の導入を始めた。保健体育科の教員を中心に、これまでの「保健」授業内で生活習慣病の１つとして「がん」をとらえ、健康教育の一環としてがんを教える。がん対策推進基本計画では、がん患者などの治療と仕事の両立を支援したり、企業向けにがん教育や大人向けのがん教育が必要であることを盛り込んだり、ダイバーシティ推進に取り組む必要性を掲げている。がんになっても安心して暮らせる社会の実現には、正しくがんを知る必要があり、そうした教育は、学童期から、成人まで、それぞれのライフステージに合わせて継続して教育していく必要があり、こうした社会的取り組みが、将来、がんに対する偏見をなくすことに繋がると考える。
本研究では、若年世代や成人向けに正しいがんの知識、予防についての情報伝達方法の1法として、Peer （同世代）による教育手法に着目し、日本の学校教育で実施されるがん教育を担う保健体育教員の養成校ならびに医学教育のない総合大学で、Peer Educationによるがん予防教育を実施、Peer養成と教育プログラムの開発とその効果検証を行う。
初年度は、保健体育教員養成校である体育大学の全学年全数調査を実施し、データ集計を終えた。調査内容は、HLS-EU-Q47日本語版、がんに関する知識、ブレスローの７つの生活習慣を尋ねるものであった。この初年度の全数調査は授業内介入教育を実施した事後と比較するベースラインにあたる。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
初年度は、ベースライン調査と同時進行で、Peerが使用するがん予防教育教材を作成する予定であったが、現在、コンテンツの整理が済んだところで、プロトタイプの完成は2017年度になる予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
子宮頸がんを主たる予防教育対象としていたが、ベースライン調査の結果をみると、大学生のがんに関する知識は全般的に高いとは言えず、本研究では、がん全般を対象とし、主たるがんの予防知識や、これまでの予防啓発教材に無い特徴を生かした教育教材を作成することとする。
2年目の研究計画では、Peerの養成と実践を進める予定でおり、実際の教育プログラムや、使用予定の教材の作成を急ぐ必要がある。
実践の効果（Peerによる予防教育）は、事後調査を予定しており、直後1週間後と1年度の2回を予定している。調査内容は事前調査と同内容である。
加えて、HLS-EU-Q47日本語版の妥当性を検証した先行研究は、Webによる一般人を対象としたものであるため、2校目の協力大学では、同内容の調査をWebを実施し、一般化を図る予定である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
初年度に完成を予定していたPeerによるがん予防教育で使用する教材が完成してないため生じた。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
2年目である今年度は、教材作成費用（デザイン料、印刷代、その他）として使用する予定でいる。
|
