| 研究課題/領域番号 |
16K11168
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| 研究機関 | 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所) |
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研究代表者 |
片山 佳代子 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), その他部局等, 副技幹・主任研究員 (70584374)
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| 研究分担者 |
助友 裕子 日本女子体育大学, 体育学部, 教授 (50459020)
佐藤 美紀子 日本大学, 医学部, 准教授 (70326049)
扇原 淳 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (20329072)
成松 宏人 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター(臨床研究所), その他部局等, 部長 (50524419)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 子宮頸がん / がん教育 / ピアエデュケーション / がん検診 / HPV |
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| 研究実績の概要 |
本研究は若年世代の男女を対象とする子宮頸がん並びにHPV関連がん予防教育の一法としてPeer Education (PE)を応用したプログラムを開発実践し、その効果を評価した。
まず第１に、保健体育教員養成校の女子体育大学の協力を得て大学生を対象とする子宮頸がん教育プログラムを開発し、そのプロセスを評価した。初年度に主要な活動であった教材開発を行い、プロトタイプ版はがん患者らを含むがん専門家、産婦人科医師らからなる査読による評価の後、編集委員会の発足と共に年度ごとにデータの更新、修正を加え、最終年度に完成版「がんについて学ぶこと」冊子が開発された。
第２に、開発した教材を用いて、Peerの養成を3-4年生を対象に実施した。養成には、開発教材を使った講義と、産婦人科医師による2回の座学を行い、その後のレポート制作や学生自らが作成するがん予防コンテンツ制作などの一連の活動などを元に、大学2年生（2016年入学コホート）にPEによる30分のがん予防講和が実施された。
第３に、PEの効果を検証するために2016年入学者を4年間追跡した。①2016年5月にベースライン調査を全学年（1904名）に無記名自記式で実施した。主な調査項目は、がんのリスク要因14項目、HLS-EU-Q47日本語版であった。PEによる教育介入1週間後に②2017年後期にBLと同内容の事後調査を1939名に、③2018年後期に1784名に、④2019年後期に1527名に実施した。そして、2016年度2学年-2017年度3学年と、2017年2学年-2018年3学年のHLの変化をDifference-in-Differences-testによって平行トレンド仮定と共通ショック仮定を回帰分析で検証したところ、HLの3領域：DP（p<0.047）とHC（0.026）、HP (0.033)に統計的に有意な上昇が認められた。行動変容としてはBL調査時の4年生と2016年入学コホートの4年後（2019年に4年生）の子宮頸がん検診受診率を比較したと6.4％から17.8％へ上昇したことがわかった。
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