| 研究課題/領域番号 |
16K11371
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
矢吹 雄一郎 横浜市立大学, 附属病院, 助教 (30610357)
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| 研究分担者 |
武部 貴則 横浜市立大学, 先端医科学研究センター, 教授 (20612625)
前川 二郎 横浜市立大学, 医学研究科, 教授 (70244449)
三上 太郎 横浜市立大学, 医学部, 准教授 (90315804)
小林 眞司 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立こども医療センター(臨床研究所), 臨床研究所, 部長 (90464536)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 軟骨前駆細胞 / 前臨床研究 / カニクイザル / 自家細胞移植 |
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| 研究実績の概要 |
平成28年度はカニクイザル耳介軟骨膜中の軟骨前駆細胞の多分化能と未分化性の維持に関する評価を行った。また、独立行政法人医薬基盤研究所霊長類医科学研究センターへ本研究の実験計画に関する申請を行った。
平成29年度は前述の申請が承認されたため、カニクイザル耳介軟骨前駆細胞の自家細胞移植による有効性評価を中心に行った。採取した軟骨前駆細胞を拡大培養し、軟骨分化誘導した。回転培養装置を用いて生体外で軟骨様組織を再構築し、得られた組織をカニクイザル外鼻皮下へ移植し、外鼻形態の変化と再構築組織の組織学的解析を行った。３頭で評価を行った。３頭中１頭の検体から得られた細胞は、増殖不良と分化誘導不良を認め軟骨様組織の再構築はほとんど得られなかった。他２頭においては、生体外で良好な軟骨様組織の再構築を得られた。得られた組織の一部は重量など量的評価と、硬度やグリコサミノグリカン含有量、組織学的解析など質的評価を行った。また、得られた組織の一部は自家移植を行い、術後４ヶ月において評価した。外鼻形態の僅かな変化と、軟骨様組織の再構築を確認した。
平成30年度も、カニクイザル耳介軟骨前駆細胞の自家細胞移植による有効性評価を中心に行った。平成29年度と同様の培養方法で軟骨様組織を作成し、臨床的な有効性評価を行うためにカニクイザル咽頭後壁へ移植した。移植手技を確立したものの、術後３ヶ月では十分な軟骨様組織の再構築は認めなかった。
平成29年度までの研究結果の一部は第17回日本再生医療学会総会(2018年3月、横浜)で共同演者として発表した。また、軟骨前駆細胞を用いた臨床研究に関する申請への準備として、培養工程の標準作業手順書を作成した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の実施計画はカニクイザル軟骨前駆細胞の自家皮下移植実験による有効性評価と本学附属病院内セルプロセッシングセンターを利用した臨床研究の申請である。
前者に関しては、平成29年度と30年度にカニクイザルへの移植実験を年間３頭、計６頭施行した。臨床的有効性を評価するため、カニクイザル外鼻皮下(29年度)、咽頭後壁(30年度)へそれぞれin vivoで作成した軟骨様組織を移植した。しかし、ヒトの軟骨前駆細胞の培養方法と同様に行っているため、良好な細胞増殖を得られないケースもあり、十分な移植実験を施行できていない。
臨床研究の申請においては、全工程における標準作業手順書の作成はほぼ完了したものの、補償制度の整備などに時間を要しており、再生医療等委員会への審査申請が遅延している。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成31年度は独立行政法人医薬基盤研究所霊長類医科学研究センターでの実験計画の承認は得られていない。そのため、実験計画の申請を引き続き行うとともに、すでに得られた検体の解析に取り組む。
また、本研究はヒトに対する臨床研究に対する前臨床研究としての側面も有する。そのため、その臨床研究を想定した培養法、培地を用いて検証している。しかしながら、カニクイザルの一部の個体においては、ヒト細胞に対する培養法と同様の方法では細胞増殖不良なケースもある。再度その成因を評価するとともに、増殖性や軟骨分化誘導への反応が不良なケースへの対応と評価、即ちバリデーションに関する検証を更に行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
前述の通り、研究達成度は遅れている状況にある。具体的には、6頭中2頭への皮下移植実験は十分に施行できておらず、得られた検体が想定されていたより少ない。そのため、予定していた試薬関連の物品費の一部は使用しなかった。実験補助に関連した人件費も同様の理由で使用していない。研究結果の一部は国内の学会で発表した。しかし、未だ課題も多く残されており、国際学会の発表や英文専門誌への投稿へは至っていない。そのため、予定していた旅費の一部は使用しなかった。英文査読や投稿料などその他の研究費も同様の理由で使用していない。
（使用計画）
平成31年度はすでに得られている検体やそれを利用した評価を中心に行う。組織学的解析などを行うため、それに関わる物品費が必要となる。さらに、それらの管理も必然的に増加すると予想される。そこで、研究の効率化を図るため、短期間でも実験助手の雇用などが必要不可欠である。また、得られたデータの一部は可能であれば学会発表もしくは論文による報告を行うため、それらに伴う旅費および投稿費が必要と考えられ、現段階では次年度使用額はそれらに使用する計画としている。
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