| 研究課題/領域番号 |
16K11397
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
今村 浩 信州大学, 学術研究院医学系, 教授 (60283264)
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| 研究分担者 |
新田 憲市 信州大学, 学術研究院医学系(医学部附属病院), 助教 (00381228)
望月 勝徳 信州大学, 学術研究院医学系, 講師 (40467163)
嘉嶋 勇一郎 信州大学, 学術研究院医学系(医学部附属病院), 助教 (70545722)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 急性冠症候群 / 循環器救急医療 / 心電図伝送 / メディカルコントロール / 地域医療 / 院外心停止 / 救命救急センター / 循環器専門医 |
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| 研究実績の概要 |
地域メディカルコントロール委員会において、2箇所の救命救急センター担当者と広域消防局との間で協議を行い、救命救急士が心電図伝送を行う患者の症例選択、伝送のタイミングを標準化した。広域消防局における救急隊員の勉強会（医師と救急隊員との救急連絡会議）において、「心臓救急患者に対する心電図伝送」と題した講義を行い、循環器救急における病院選定や搬送時間の重要性、病院前心電図の活用等に関して救急隊員の理解を深め、心電図伝送の普及を図った。また、前記２病院では伝送された心電図の保存や来院後の治療等につき標準化を行った。オンラインでのメディカルコントロール指示においては、循環器専門医を配し、救急医とともに有効な指示および伝送された心電図の有効活用に配慮する体制を確立した。この結果、平成28年度中に松本広域医療圏内において救命救急士への心電図伝送の適応、手順、伝送された後の救命救急センターにおける連絡・対応手順、搬送先病院の対応手順等は確立された。
現在のところ症例を集積中である。
個々の症例においては、救命救急センター以外の医療機関、すなわち伝送受信機を有さない医療機関に搬送された症例において特に有用性が確認されている。急性冠症候群以外の症例（一過性の不整脈で、病院到着時には既に発作が停止している症例など）における有用性も確認されている。
また、「第4回12誘導心電図伝送を考える会」に出席してパネルディスカッションで演題発表を行うとともに他研究者との情報交換を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
①心電図伝送システムの確立（メディカルコントロール体制の整備）
平成28年度は地域メディカルコントロール委員会において、2箇所の救命救急センター担当者と広域消防局との間で協議を行い、当初の計画どおり、救命救急士が心電図伝送を行う患者の症例選択、伝送のタイミングを標準化した。さらに広域消防局における救急隊員の勉強会（医師と救急隊員との救急連絡会議）において、「心臓救急患者に対する心電図伝送」と題した講義を行い、循環器救急における病院選定や搬送時間の重要性、病院前心電図の活用等に関して救急隊員の理解を深め、心電図伝送の普及を図った。また、これも当初の計画どおり2箇所の救命救急センターにおいて伝送された心電図の保存や来院後の治療等につき標準化を行った。オンラインでのメディカルコントロール指示においては、高度救命救急センターに予定どおり循環器専門医を配し、救急医とともに有効な指示および伝送された心電図の有効活用に配慮する体制を確立した。この結果、平成28年度中に松本広域医療圏内において救命救急士への心電図伝送の適応、手順、伝送された後の救命救急センターにおける連絡・対応手順、搬送先病院の対応手順等は確立された。
②心電図伝送システムの実証
平成28年度後半以後は心電図伝送が行われた症例についての情報（・伝送された心電図 ・来院後の各種治療の時間経過 ・最終診断 ・院内予後）の集積が始まっている。 また、「第4回12誘導心電図伝送を考える会」に出席してパネルディスカッションで演題発表を行うとともに他研究者との情報交換を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
症例を蓄積し、心電図伝送が行われた患者について、以下の情報を収集する。
①伝送された心電図と来院後最初に記録された心電図との比較 ②来院後の各種治療の時間経過 ③最終診断 ④院内予後 ⑤救急活動および心電図伝送に要した費用 ⑥心電図伝送に関わる技術的な問題点
得られたデータと治療成績を解析する。また、近接する他医療機関の救急車に救急用送信装置を設置し、当施設へ心電図伝送を行う。当施設ではすでに当該地域のオンラインメディカルコントロールを行っているため、この業務と平行して伝送された12誘導心電図を基に救命救急士に対して搬送先に関する助言、救急車内での活動に関する指示を行う。この活動の結果を、他地域のメディカルコントロール委員会で検証する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
人件費として技術補佐員人件費を1,500,000円計上していたが、時間外勤務が予定より短く作業が行えたため、残金が発生した。また、研究の途中経過を研究会に報告したが、遠隔地で行われる学会が少なく、旅費が当初見込みより少額ですんだため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額は平成29年度請求額と合わせて、技術補佐員の人件費に充てるとともに、得られた成果の学会発表に使用する予定である。
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