• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2016 年度 実施状況報告書

薬物徐放制御能を有する次世代型人工骨としてのインテリジェントマテリアルの開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K11686
研究機関広島大学

研究代表者

二宮 嘉昭  広島大学, 病院(歯), 助教 (60335685)

研究分担者 武知 正晃  広島大学, 医歯薬保健学研究院(歯), 准教授 (00304535)
中川 貴之  広島大学, 病院(歯), 助教 (30456230) [辞退]
多田 美里 (平岡美里)  広島大学, 病院(歯), 歯科診療医 (40572326)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード顎骨骨髄炎 / 高機能性薬物徐法担体 / 破骨細胞
研究実績の概要

顎骨骨髄炎の治療期間を短縮するための臨床応用に即した基礎的研究を行う必要性がある. 研究計画として、各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐法担体の調整・作製をまず行い、続いて基本物性の検討、in vitroでの抗菌薬の徐放特性の検討、骨芽細胞を用いた初期接着の測定の検討、相対増殖率の測定、骨形成マーカー遺伝子の発現解析を行った. その後、家兎顎骨骨髄炎モデルを作製し、各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐法担体の抗菌効果および骨伝導能・骨形成能などの組織学的評価を行った具体的には、顎骨骨髄炎動物モデルを作製した後、炎症の組織学的評価、各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐法担体の組織親和性と骨伝導性の検討、各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐法担体の骨置換性の検討を行った.顎骨骨髄炎を発症した顎骨を掻爬し、死腔のまま閉創したcontrol群、抗菌薬を含まない高機能性薬物徐法担体、各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐法担体をそれぞれ埋入する。埋入手術後、一定期間ごとに、ラベリング剤(カルセイン、テトラサイクリン)を投与する。3ヶ月、6ヶ月後に屠殺し、顎骨を摘出して、脱灰、非脱灰組織切片を作製後、炎症の組織学的評価を行ったところ6か月には十分炎症が波及していた.また、各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐法担体の骨および軟組織に対する組織親和性および骨伝導性についても組織学的に検討したところ、炎症所見はなく,骨形成も十分認められた.上記実験と同様に資料を実験動物に埋入し、この吸収状態、骨置換状態を組織学的に観察した.組織学的検討として、酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ(TRAP)染色を行い、破骨細胞による各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐法担体の吸収状態および破骨細胞数を観察したところ,資料は一部吸収されていた.

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

RGD peptide とEGFを含む各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐放担体の作製,複合材料(ハイブリット材料)の作製に時間がかかったため.

今後の研究の推進方策

各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐法担体から抗菌薬の徐法特性を検討し,骨芽細胞を用いた各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐法担体の初期接着の測定を早急に行う.

次年度使用額が生じた理由

RGD peptide とEGFを含む各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐放担体の作製,複合材料(ハイブリット材料)の作製に時間がかかった.

次年度使用額の使用計画

RGD peptide とEGFを含む各種抗菌薬を含有させた高機能性薬物徐放担体の作製,複合材料(ハイブリット材料)の作製を早急に行う.

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件)

  • [雑誌論文] Effects of Apatite Cement Containing Atelocollagen on Attachment to and Proliferation and Differentiation of MC3T3-E1 Osteoblastic Cells2016

    • 著者名/発表者名
      Masaaki Takechi, Yoshiaki Ninomiya, Kouji Ohta, Misato Tada, Kazuki Sasaki, Mohammad Zeshaan Rahman, Akira Ohta, Kanji Tsuru and Kunio Ishikawa
    • 雑誌名

      materials

      巻: 9 ページ: 1-8

    • 査読あり / 謝辞記載あり

URL: 

公開日: 2018-01-16  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi