| 研究課題/領域番号 |
16K11720
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| 研究機関 | 富山大学 |
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研究代表者 |
冨原 圭 富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 准教授 (70404738)
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| 研究分担者 |
山崎 学 新潟大学, 医歯学系, 助教 (10547516)
野口 誠 富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 教授 (50208328)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 口腔癌 / マウスモデル / 免疫抑制 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、担癌宿主における免疫逃避機構の一つとして注目される、ミエロイド系抑制性細胞（Myeloid derived suppressor cell:以下MDSC）の増加と、加齢変化としてT細胞上の免疫チェックポイント分子群の発現増強などのいわゆる免疫老化現象によって引き起こされる免疫抑制状態に着目し、老齢マウスを用いたシンジェニックの口腔扁平上皮癌モデルを作製し、老齢の担癌宿主におけるMDSCと免疫老化現象を介した癌免疫逃避機構の解明と、その制御機構について検討を行い、口腔扁平上皮癌に対する新たな免疫学的治療戦略を開発することを目的とした。そこで、これまでに得られた成果は、1.老齢担癌宿主では、若齢の宿主に比べてメモリーT細胞の増加に加えて、T細胞上のPD-1、CTLA-4などの免疫チェックポイント分子群の発現が上昇し、さらにMDSCとTregの腫瘍組織における増加していた。２．老齢の口腔癌担癌マウスにおいて、抗PD-1抗体、抗CTLA-4抗体、抗PD-L1抗体による抗腫瘍効果が、若齢の担癌マウスに比して高かった。３．老齢の担癌マウスより分離したT細胞は、若齢の担癌マウスより分離したT細胞よりも、抗CD3、CD28抗体による刺激に対する反応性が著しく減弱していた。これまでに、口腔癌担癌宿主におけるMDSCの集簇と、腫瘍組織に集簇するMDSCがT細胞免疫応答を強く抑制すること、さらにその機序としてMDSC上に発現するPD-L1が重要な役割を果たすことを確認してきた。そこで、今回老齢宿主においては、より若齢の宿主よりも、より免疫抑制状態が亢進していることを確認したことより、老齢の口腔癌宿主の治療標的化に関する研究の一助となると考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
老齢と若齢の口腔癌担癌マウスを用いた研究により、老齢の宿主において、T細胞の免疫老化として、免疫チェックポイント分子の発現が増強していたこと、そしてMDSCやTregなどの免疫抑制性細胞の増加を認めたこと、また抗PD-1抗体、抗CTLA-4抗体、抗PD-L1抗体などの免疫チェックポイント阻害薬による治療効果が老齢の担癌宿主において顕著に認められることなど、口腔癌老齢宿主における治療標的化について、有力な情報が得られている。
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| 今後の研究の推進方策 |
All-trans retinoic acid(ATRA)やゲムシタビン、5FU、ドセタキセルなど各種抗癌剤の低用量投与により免疫抑制性MDSCの分化誘導が可能かどうか、またそれに伴い免疫抑制性が喪失するかどうか解析する。具体的には、CD11b、Gr-1陽性細胞の細胞表面分子群であるPD-L1、PD-L2、CD80、CD86、CD40、CD83、B7H4、CD124、CD115、MHC classI、MHC ClassII等の発現をフローサイトメトリーで、またiNOS、Arg1、VEGF、MMP9、S100A8、S100Aの発現をリアルタイムPCRで解析する。さらに、in vitro suppression assayにより免疫抑制機能の変化について評価する。口腔癌担癌マウスの脾臓からCD11ｂ、Gr-1陽性細胞を分離して、プロフェッショナルな抗原提示細胞としての機能を有するかどうかについて評価を行う。具体的には、CD11ｂ,Gr-1陽性細胞によるクロスプレゼンテーションと細胞傷害性T細胞（CTL）の誘導について解析する。申請者らは、すでにOVAペプチドのレトロウイルスベクター（MIGR1 OVA）を作製し、マウス癌細胞へのOVAペプチド遺伝子導入効果を確認済みである。このMIGR1 OVAで遺伝子導入を行ったNR-S1K（NR-S1K-OVA）を用いて老齢口腔癌担癌モデルを作製し、レスポンダーのT細胞は、OVAペプチドで免疫を繰り返した同種マウスからCD8陽性T細胞を分離し、CD11b,Gr-1陽性細胞と共培養し、IFN-γとIL-2の産生を細胞内染色によりフローサイトメトリーで解析し、さらに培養上清中の産生をELISA法で確認する
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| 次年度使用額が生じた理由 |
老齢の担癌マウスを用いた、免疫学的解析実験で使用するフローサイトメトリー用の抗体試薬が割引価格での購入が可能であったために、本年度に執行予定の予算の一部に生じた差額分を次年度に繰り越して他の消耗品費に使用する予定とした。
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