| 研究課題/領域番号 |
16K11854
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
時岡 早苗 神戸大学, 医学研究科, 医学研究員 (50343265)
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| 研究分担者 |
古森 孝英 神戸大学, 医学研究科, 教授 (50251294)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 歯周病 / 職域歯科健診 / 生活習慣病 |
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| 研究実績の概要 |
歯の２大疾患であるう蝕と歯周病のリスク要因は他の生活習慣病と共通するものが多く、歯科単独よりも他の生活習慣病対策と協同した共通リスクアプローチが有効であると予想されている。本研究では、最も歯を失いやすい歯周病が生活習慣病の進展に及ぼす影響を明らかにし、さらに歯科健診を毎年継続受診した者とそうでない者との比較から歯科健診の継続受診による生活習慣病の予防・改善効果について検討することを目的とした。本年度も、前年度から引き続きかかりつけ歯科医を持たない者を対象として平成３０年度職域歯科健診と歯科保健指導を実施した。受診者は年齢は２２歳～６４歳（平均４３．８歳）の７８３名（男性５００名、女性２８３名）。健診内容は、問診検査と歯科医師による歯科疾患検査（う歯数、歯周病検査CPI：Community Periodontal Index:地域歯周疾患指数）、口腔乾燥症、顎関節および軟組織の異常等であり、健診結果を踏まえた歯科衛生士による口腔衛生指導後、健診後のアンケート調査（任意回答）を行った。歯周病については以下に示す結果を得た。CPI 0（健全）な者291名、（男性144名、女性147名）、CPI 1（軽度歯周病）の者376名（男性262名、女性114名）、CPI 2（進行した歯周病）116名（男性94名、女性22名）。
これらの結果を平成２２年度から累積した歯科健診のデータベースに加えた。研究最終年度の歯科健診データを入力後、歯科健診の継続受診者と非継続受診者に分類し、歯周病の発症率と改善度、さらに生活習慣病の発症率と改善度について各々比較し、継続歯科健診の受診が生活習慣病の予防と改善に効果があるのか検討し、明らかにする。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成30年度の歯科健診受診者783名の歯科データから歯周疾患の有無（CPIコード０が疾患なし、1と2が疾患あり）について抽出し、平成２２年度から９年間にわたり実施中の職域歯科健診データベースに累積した。さらに問診結果から生活習慣病（高血圧、脂質異常、糖尿病）の有無を、健診後のアンケート調査から受診後の意識と行動変容におけるデータを抽出し、これらのデータも加えて最終解析に使用する準備を進めている。
現在、本年度の歯科健診の実施準備と過去のデータ整理の並行作業を行っている。
本年度の職域歯科健診は７月から１２月まで実施する予定であり、その結果を歯科健診データベースに追加した後、最終的に疫学的な解析を実施し、歯科健診の継続受診が歯周病の予防・改善と生活習慣病の予防・改善に関与するのかその影響について検討する。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策として、本年度も引き続き職域歯科健診を実施する。平成２２年度から１０年間にわたり継続実施中の歯科健診の結果から歯周病に関するデータを抽出し、問診結果からは生活習慣病（高血圧症、脂質異常症、糖尿病等の有無に関する項目を抽出し、さらに健診後のアンケート調査から本人の意識や行動変容に関する項目を抽出する。これらのデータベースを統合し、受診者を歯科健診の継続受診者と非継続受診者に分類し、以下に示す項目について比較し、さらに疫学的な解析を行う。
１．平成２２年度に歯周病がない者の１０年後の歯周病と生活習慣病の発症率
２．平成２２年度に生活習慣病のない者の１０年後の歯周病と生活習慣病の発症率
３．平成２２年度に歯周病のある者の１０年後の歯周病と生活習慣病の改善度
４．平成２２年度に生活習慣病のある者の１０年後の歯周病と生活習慣病の改善度
２つの分類群で上記４項目について各々比較し、歯科健診の継続受診による生活習慣病の予防あるいは改善効果について解析を行う。さらに本年度は視診ではわからない唾液の酸性度や緩衝能、白血球とタンパク質（歯肉の炎症）、細菌数、口腔清潔度について唾液検査を導入し、より詳細なデータを追加し歯周病の正確な診断の一助とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
前年度の職域歯科健診の必要経費において、高額な備品の購入や人件費の需要がなく予定額内で収めた結果、次年度使用額が生じた。
本年度は１０年間の歯科健診継続実施最終年度にあたるため、現行の歯科健診に加えて、口腔清潔度（アンモニア）、唾液の酸性度や緩衝能、口腔内の白血球数などを数値化できる唾液検査を本格的に導入し、口腔内のより詳細な状態を把握して疫学的な検討材料に加えたうえで解析を行う。したがって次年度使用額は唾液検査に必要な消耗品の購入に当てる。
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