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研究計画１年目の平成28年度には、新規の施設入所者を対象として、口腔機能及び生活機能等を調査した。具体的には、まず、口腔の課題抽出のための11項目のアセスメント項目案を設定し、各種調査項目、口腔内環境、口腔機能、全身状態、健康関連QOL、口腔関連QOL、栄養摂取状況に関する調査結果より、その弁別的妥当性において、口腔関連QOL、全身のQOLのうちPCS及び口腔関連項目のうち緩衝能において、有意差を示したことから、アセスメント項目の該当数２項目で層別化することの妥当性が確認できた。このことから、設定したアセスメント項目の２項目以上に該当した場合に、口腔及び全身のQOL並びに口腔関連項目に違いが認められる可能性が高いことが示された。
２年目の平成29年度では、引き続き、平成28年度の調査対象者の１年後調査を実施した。調査対象者のうち、一部に転居や入院等による脱落が認められた。しかし、その他の調査対象者では、基本属性、口腔内環境、口腔機能、全身状態（体重を除く）、健康及び口腔関連QOL、栄養摂取状況に有意差は認められなかった。ただし、一部の対象者に体重の減少が認められた。
３年目の平成30年度の２年後調査では、調査対象者の一部に転居や入院等による脱落が認められたが、継続して観察できた調査対象者では、２年目と同様に、一部の対象者に体重の減少が認められた。この体重が減少した対象者においても、栄養摂取状況に有意差は認められなかった。、１年後調査で確認できなかった外出回数などの日常生活上の運動習慣などについて確認したところ、これらについても有意差が認められなかった。このため、一部の対象者の体重減少は、調査項目以外の何らかの要因が関係しているかもしれないが、その特定には至らなかった。
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