| 研究課題/領域番号 |
16K11896
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
後藤田 宏也 日本大学, 松戸歯学部, 准教授 (20307870)
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| 研究分担者 |
大沢 聖子 日本大学, 松戸歯学部, 助手 (00152108)
伊藤 孝訓 日本大学, 松戸歯学部, 教授 (50176343)
Bhawal Ujjal 日本大学, 松戸歯学部, 助教 (50433339)
葛西 一貴 日本大学, 松戸歯学部, 教授 (30169396)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | コンピテンス / コミュニケーションスキル / 研修歯科医 / 卒前、卒後歯学教育 / OSCE / WBA |
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| 研究実績の概要 |
補助事業最終年度として、説明・指導系スキルについて歯科医師としてのアウトカム(評価と成果)が明瞭になることで、歯学教育の順次性を重視しながら各段階におけるコンピテンスと教授法を確立することを本研究の目的として、次のことを実施した。研修歯科医を対象として、患者がアドヒアランス（自らの意思での参加）行動および健康問題をマネージメントできる説明・指導系スキルの効果の検証を行った。気づき・動機付け、問題発見・解決、行動評価およびチーム医療を主な検討カテゴリーとし、歯学教育の各段階での系統的なコンピテンスに関して、動機づけとなるコミュニケーションスキルの効果的な手順と面接法の基礎にある心理的背景との関わりを検討した。外面的なスキルと内的な動機の関連性について、説明・指導のプロセスとコンテンツの内容を整理した。医療心理学を包括しながらロールプレイなどにより説明・指導系スキルの修得について検討した。しかし少人数のプレ研究での調査結果の分析に基づく調査内容の修正と検討に想定以上に時間を要し、本調査の複数施設での研究実施に至らなかった。特に卒後教育に関する調査と比較して、卒前の学生での研究実施の遅延によりデータ収集が不足した。よって本研究の大きな柱である卒前・卒後教育での順次性・系統性を重視しながら多角的かつ総合的に評価・分析することに至らなかった。
また、2018年度の初めには、前年度末に投稿したOSCEやWBA（Work-based assessment）に関する論文の修正と校正を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本年度は補助事業の研究期間の最終年であったが、少人数のプレ研究での調査結果の分析に基づく調査内容の修正と検討に想定以上に時間を要し、本調査の複数施設での研究実施に至らなかった。特に卒後教育に関する調査と比較して、卒前の学生での研究実施の遅延によりデータ収集が不足した。よって本研究の大きな柱である卒前・卒後教育での順次性・系統性を重視しながら多角的かつ総合的に評価・分析することに至らなかったため、研究の遂行に遅延が生じ、研究期間の延長を申請し、受理された。
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| 今後の研究の推進方策 |
形成評価と総括評価の組合せた評価の開発：学部学生および研修歯科医を対象として系統性(順次性)と検証した患者の行動変容の分析結果を包括しながらOSCEなどの総括評価と、ポートフォリオ、観察日誌、同僚評価(360度評価)などの形成評価を組合せた評価を開発する全国一律に実施するOSCEなどの統一客観臨床能力評価の基準づくりと標準化の提案：形成評価と総括評価の組合せた評価法の開発をふまえて、課題の妥当性と課題全体との整合性を鑑みながら人的資源、場所、時間およびコストなどを考慮した最も効果的で適切な試験の項目内容、形式および方法の検討を行う。説明・指導系スキルに関わる共用試験OSCE実施後の全国一律の臨床実習終了時の臨床能力評価および卒後臨床研修終了時の臨床能力評価の基準づくりと標準化を行い、提案を行う。
協力大学での開発した指導・説明系スキルの再評価と行動変容を促す教育効果の再検証と分析：本大学および協力大学の学部学生および研修歯科医を対象に再評価とフィードバックを行う。特に共用試験OSCE実施時、臨床実習終了時の臨床能力評価および卒後臨床研修終了時の臨床能力評価をアウトカムとして、順次性・系統性を重視しながら多角的かつ総合的に再評価・分析する、そこからわかった問題点とその対応策などを教育プログラムにフィードバックする。カリキュラムマップを作成し、それぞれの段階での臨床能力評価法の再評価と再構築を行う。結果はシンポジウム、学会および論文投稿にて発表予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度は補助事業の研究期間の最終年であったが、少人数のプレ研究での調査結果の分析に基づく調査内容の修正と検討に想定以上に時間を要し、本調査の複数施設での研究実施に至らなかった。特に卒後教育に関する調査と比較して、卒前の学生での研究実施の遅延によりデータ収集が不足した。よって本研究の大きな柱である卒前・卒後教育での順次性・系統性を重視しながら多角的かつ総合的に評価・分析することに至らなかったため、研究の遂行に遅延が生じ、補助事業の研究期間の延長を申請し、受理された。
次年度では未使用の直接経費について、遅延により実行できなかった協力施設での開発した卒前・卒後教育での順次性・系統性を包括した指導・説明系スキルの再評価と行動変容を促す教育効果の検証と分析を行うために、直接経費を全国の教育機関における専門知識の提供、調査旅費および通信費に充て、さらにそれらの結果を論文作成の費用としての英文翻訳・校正費および投稿料に使用する予定である。
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