| 研究課題/領域番号 |
16K11904
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| 研究機関 | 藤田保健衛生大学 |
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研究代表者 |
中川 量晴 藤田保健衛生大学, 医学部, 講師 (60585719)
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| 研究分担者 |
松尾 浩一郎 藤田保健衛生大学, 医学部, 教授 (90507675)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 摂食嚥下障害 / 咽頭微小電気刺激 / 嚥下訓練 |
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| 研究実績の概要 |
これまでの研究において、健康成人男性の嚥下誘発に関わる咽頭領域の有効刺激条件を解析するとともに、微小刺激で誘発される嚥下動態を超音波エコー法(US)で非侵襲的にモニターすることが可能か検討してきた。 健常成人男性の顎下部に超音波プローブをあて、同時に経鼻的に内視鏡(VE)を挿入し、USと内視鏡画像を同期させて咽頭領域の描出を試みた。その結果、刺激電極をUS画像上で陰影として観察することが可能であった。この手法を用いて、様々な対象者の中咽頭領域を微小電気刺激し、嚥下を誘発することが可能か検討してきた。
中咽頭後壁を様々なパラメータの方形パルスで電気刺激し、若年健常者の性別と加齢により刺激強度が異なるか検討した。刺激を感知した刺激強度を知覚閾値(Pe-Th)、飲み込みたくなった刺激強度を嚥下閾値(Dsw-Th)、痛みを感じた刺激強度を痛覚閾値(Pa-Th)と定義し、性差と年齢ごとに刺激強度を解析した。その結果、Pe-Th、 Dsw-Thおよび Pa-Thはいずれも男女間で有意差はなかった。即ち飲み込みたくなる咽頭刺激条件は性差の影響をうけないことが示された。一方、加齢による影響については、高齢者においても嚥下誘発は可能であり、加齢により咽頭感覚閾値は高くなることが示された。
一方で、有病者の有効咽頭微小電気刺激パラメータは未知である。そこで、嚥下障害患者を対象とし、有効咽頭微小電気刺激パラメータの検証と嚥下反射応答の解析を行うとともに嚥下訓練として妥当であるか検証することとした。現時点で，嚥下障害患者の嚥下誘発に関わる刺激条件はばらつきが大きく，対象者をさらに増やし基礎データを積み重ねる必要があると考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的は、中咽頭後壁を方形パルスで電気刺激し反射的な嚥下を誘発することにより、一日の嚥下頻度を増加させ、咽頭に貯留する唾液の自己処理や食道の蠕動運動機能の維持もしくは活性化を期待する新しい訓練方法を開発することである。
咽頭刺激装置のセットアップや刺激条件の基礎データの蓄積は、概ね順調に進んでいるが、実際に嚥下障害者を対象とした場合のデータが不足している。研究対象者の選定条件は、脳血管障害発症からの期間、全身状態の安定度、誤嚥性肺炎の既往などが同様もしくは同程度の経過をたどった者のうち、研究の同意を得られた者を被験者としている。さらに他疾患との重複がある者や服薬状況が明らかに異なる者は除くことにしている。これらの選定条件の見直しを行い、対象者を幅広く募ることを検討している。
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| 今後の研究の推進方策 |
脳血管障害由来の嚥下障害患者を対象とし、有効咽頭微小電気刺激パラメータのデータ採取と解析を継続して行う。咽頭刺激装置と刺激方法に変更はなく、以下の手順で実施する。被験者に対して咽頭刺激プローブを経鼻的に咽頭へ挿入し、US探触子を矢状角・仰角それぞれ30度に設定して顎下部に接触させUS画像で咽頭領域を描出する。刺激は方形パルス（10-20Hz，0.2-2.5mAの範囲）を用いて、嚥下反射誘発の有無を観察する。嚥下反射誘発が困難な場合は、刺激パラメータの設定を変更し、刺激強度、頻度、持続時間の再検討を行う。
得られたデータから嚥下障害患者の知覚閾値(Pe-Th)、嚥下閾値(Dsw-Th)、痛覚閾値(Pa-Th)を比較・検証する。咽頭で感知されるパターンを(a) Pe-Th→ Dsw-Th→ Pa-Th、(b) Pe-Th→ Pa-Th、(c) Pe-Th→ Dsw-Th、(d) Pe-Th onlyの4パターンに分け、2群間において閾値パターンに差があるか解析を進める予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当該年度に予定していた物品費について、前年度から使用していた備品が当該年度も継続して使用可能になったことから、設備備品費を申請せず消耗品費のみで研究遂行が可能であった。また当該年度の学会参加について、国内学会2、国際学会1を予定していたが、研究の進捗状況から1学会のみの参加とした。
以上のことから、当該年度に計上していた予算と差額が生じ、次年度使用とした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は、新たな設備備品費と消耗品費を計上する予定である。今回生じた次年度使用額は、おもに設備備品費に充てる予定である。
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