| 研究課題/領域番号 |
16K11907
|
|---|
| 研究機関 | 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) |
|---|
研究代表者 |
平野 浩彦 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (10271561)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 認知症 / アルツハイマー病 / レビー小体型認知症 / 摂食嚥下障害 |
|---|
| 研究実績の概要 |
【目的】レビー小体型認知症を中心とした摂食嚥下障害の特徴を把握する実態調査内容を検討する目的に、文献渉猟および学会などで情報収集を行い、パイロット調査を行った。以下その概要を記す。【対象】2年ごとに行っている、東京都Ａ区下特別養護老人ホーム口腔検診結果をデータベースとし、4年間のデータが揃っている183名（女性：147名、男性：36名)における平均年齢：女性：83.5±5.5歳、男性：77.6歳±8.2歳 ）を対象とした。【調査項目】認知症原因疾患、認知症重症度（CDRなど）、ADL、口腔機能（咀嚼、嚥下機能など）、口腔内状況。【結果】移動能力は、初年度CDR=1群でレビー小体群が2年経過後から有意な低下を認め、初年度CDR=3群では変化は鈍化する傾向にあった。アルツハイマー型群は、初年度CDR=2,3群で有意な低下を認めた。食事自立は、レビー小体型群で初年度CDR=0群に有意な減少を認め、初年度CDR=1の2年後以降は一部介助、全介助と最も自立度が低い状態であった。アルツハイマー型群は、初年度CDR=2群で有意な低下を認め、初年度CDR=3群では血管性群より経年的低下が強い傾向を認めた。口腔清掃自立は、レビー小体群で他の群と比較し、初年度CDR=1,2,3群で最も低下が経年的な進行を認めた。アルツハイマー型群は初年度CDR=3群の4年後で顕著に顕著な経年的な低下を認めた。嚥下機能は、レビー小体群にて初年度CDR=１群、血管性群でCDR=2群から、有意な経年的低下傾向を認めた。【結論】レビー小体型認知症は認知症重症度の軽度または中等度の段階から、食事自立、口腔機能の低下を認めた。一方アルツハイマー型認知症では、認知症が重度化してからこれらの機能の低下が顕著になる傾向があった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度の本事業予定を以下設定した。レビー小体型認知症を中心とした摂食嚥下障害の特徴を把握する実態調査内容を検討する目的に、文献渉猟および学会などで情報収集を行い知見の整理を行う。またアルツハイマー病に関してもすでに蓄積した知見を基に調査票を作成し、調査を並行して行い、レビー小体型認知症とアルツハイマー病の進行による摂食嚥下機能低下の違いを把握する。
平成28年度の成果を以下提示する。
①データ構築：2年ごとに行っている、東京都Ａ区下特別養護老人ホーム口腔検診結果をデータベースとし、4年間のデータが揃っている183名（女性：147名、男性：36名)における平均年齢：女性：83.5±5.5歳、男性：77.6歳±8.2歳 ）を対象としてデータ構築した。
②今年度知見：4年間の追跡調査期間内で認知症を認めなった群、さらに血管性認知症、アルツハイマー型認知症、レビー小体型認知症の3群と計4群で、調査項目の経年的変化を調査初年度認知症重症度別に比較した。レビー小体型認知症は認知症重症度の軽度または中等度の段階から、食事自立、口腔機能の低下を認めた。一方アルツハイマー型認知症では、認知症が重度化してからこれらの機能の低下が顕著になる傾向があった。以上のように、アルツハイマー病とレビー小体型認知症では、口腔機能さらには食事関連項目の変化傾向は異なる可能性が示唆された。
以上より、平成28年度事業目標設定と始業進捗は概ね順調に進行しているとした。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度は、平成28年度検討結果を基に調査内容を確立し、アルツハイマー病（AD）、レビー小体型認知症（DLB）を対象とした調査（DLB：50名、AD：150名）を行い、各疾患別および重症度別に得られたデータを解析する。なお対象は、東京都健康長寿医療センター認知症専門病棟、物忘れ外来にて行う。（過去の調査を通し、調査への協力体制は整っている。）
平成30年度は、平成29年度検討結果を基に、AD、DLBの摂食嚥下障害の評価法・対応法に関する素案を作成しその妥当性を検討する。特に対応法は、コントロール群を設定した介入調査を行いその妥当性の検証を行う予定である。以上の調査を通し、AD、DLBの摂食嚥下障害への評価・対応法冊子等を最終成果物と考えている。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
新たな調査フィールドをコーディネートすることを想定したが、今年度はこれまで整備したフィールドの新規調査およびレトロスペクティブなデータ解析を実施したため、想定した予算額以下で事業を実施できた。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
平成29年度は、新規に調査フィールド（当センター認知症病棟、物忘れ外来）を確保、整備するために平成28年度予算を使用する。また、本研究計画に設定した当該事業知見の学会発表および当センター主催の研修会準備も同時に実施する。
|
