2019 年度研究成果報告書

合理的配慮を加味し、発達障害の診断を必要としない看護教育支援プログラム

研究課題

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研究課題/領域番号	16K11956
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
研究分野	基礎看護学
研究機関	山口県立大学
研究代表者	吉兼伸子山口県立大学, 看護栄養学部, 准教授 (30637137)
研究期間 (年度)	2016-04-01 – 2020-03-31
キーワード	発達障害傾向 / 看護学生 / 看護学実習
研究成果の概要	看護教員及び実習指導者を対象に看護学生の実習指導上の教育困難感を3年にわたり質的調査を行った。その結果、135エピソードが示され、「看護過程が展開できない」「実習態度が不適切」「患者との関わりが不適切」に分類された。そのうち、発達障害が強く疑われるエピソードは3つに過ぎなかった。次に看護教員を対象に対人困難学生による負担感について量的検討をした。その結果、看護教員の93.2％は当該学生の指導経験があり、看護教員の負担感に関連した項目は、臨地実習 (β.357)」「技術チェック(β269)」「親の情緒不安定(β.245)」「自分の精神衛生に影響(β.236)」であった。（調整済R.653）
自由記述の分野	基礎看護学
研究成果の学術的意義や社会的意義	人間関係を基盤とする看護学科においても発達障害傾向の学生は存在する。本研究で、実習困難状況のエピソードで発達障害が強く疑われるものは153中３つであった。また、看護教員の負担感に関連した要因に、発達障害傾向の学生の状況は含まれなかった。以上より、通常の実習指導を具体的にして、学生の特性に合わせ、先が見通すことができる内容を盛り込むことで、発達障害傾向の学生も実習に適応しやすくなる。看護職は、社会的ニーズが高く人間関係が苦手でも就職することができる。看護教員が、発達障害傾向の学生の実習指導時の負担感が減少し、当該学生の適応感が増すことは将来の看護人材確保にも社会的意義がある。