| 研究課題/領域番号 |
16K12090
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
山口 咲奈枝 山形大学, 医学部, 講師 (20431637)
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| 研究分担者 |
佐藤 幸子 山形大学, 医学部, 教授 (30299789)
藤田 愛 山形大学, 医学部, 准教授 (70361269)
遠藤 由美子 琉球大学, 医学部, 准教授 (90282201)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 父親 / 育児 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、父親の育児行動を促進する看護介入プログラムを開発し、ランダム化比較試験によってその有効性を検証することである。近年、日本では父親の育児参加が促進している。研究者はこれまでに父親の育児行動を促進する介入研究を行った。介入研究の結果、産後に父親に対して実施する育児行動に関連するプログラムを作成した。このプログラムは知識の提供と育児手技の演習が中心であった。そのため、このプログラムでは、個々の父親の育児に対するイメージや、父親役割をどのように認識しているのかという育児に対する意識への働きかけが不足していた。そこで本研究では、父親の育児意識を高める手段としてバースプランに着目した。バースプランを立てることは、妊婦とその家族が出産や産後の生活の具体的なイメージを描くことや、出産への主体的な姿勢を養う効果がある。親としての発達に関する先行研究では、妊娠期からの親となる支援をすることが重要であるといわれている。したがって、妊娠期に父親が育児や父親役割を具体的にイメージし、育児意識を高めるツールとしてバースプランが有用であると考えた。そこで、本研究では、バースプランを活用して父親役割を認識し、父親の育児意識を高めて育児行動の促進を図るプログラムを開発することとした。
本研究で開発する看護介入プログラムに参加することで、父親の育児意識が高まり、父親の育児時間が増加することが期待される。さらに、父親の育児行動を促進することで、母親の育児負担感は軽減し、第二子出生率が上昇することが示唆されていることから、本研究の結果、父親の育児行動を促進することができれば、少子化社会の改善に寄与すると考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成28年度は、父親の育児行動を促すバースプランを活用した看護介入プログラムを作成することを目的に研究を進めた。母子看護学の教員や妊婦の保健教育に携わる助産師とともにプログラムの具体案を検討した。また、WICプログラムの産前教室を視察し、産後の生活を想起するような働きかけを学んだ。本研究プログラムの核となるバースプランには、父親役割、理想の父親像、わが子の育児、子どもがいる生活についてのイメージを含めることとした。
平成29年度は、プログラムのパイロットスタディとして介入研究を計画した。文献検討から、立ち会い分娩をすることは、父親としての自覚をもつことにつながるが、父親の育児行動には関連がないことが示唆された。また、里帰り分娩と父親の育児行動との関連については、研究によって結果が異なっており、関連の有無が明らかではなかった。本研究の結果を一般化することを視野に入れると、様々な背景をもつ対象者をリクルートすることが重要である。しかし、対象の背景がばらつくことがバイアスとなるため、本研究の対象者には、立ち会い分娩をした父親を含めることとし、里帰り分娩に関しては除外することとした。
平成30年度はパイロットスタディを実施した。どのような出産、育児をしたいか、どんな父親になりたいかなどを自由記載するバースプランシートを作成し、産前教室に参加した父親を対象に記入してもらった。また、産前１回、産後に２回のアンケート調査を実施した。項目は、父親としての自覚、役割達成感、家事行動、妻への情緒的支援行動などである。このように、本研究は研究実施計画通りに研究を実施できている。したがって、研究実施計画を十分に達成していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究では、父親の育児行動を促進するためにバースプランを活用した看護介入プログラムを開発することを目的としている。平成30年度に実施したパイロットスタディの結果から、対象者のバースプランの内容は様々で多岐にわたることがわかった。本研究の参加者は出産に関する介入プログラムを受けていることやバースプランの記載内容は出産に向けての思いだけでなく、理想の父親像やどんな風に子どもと関わりたいかなどを含めたことから、父親の思いを引き出すことができたと考える。そこで、2019年度は、調査参加者個々の結果を質的に分析して、父親への産前からの支援としてどのような介入内容が適切なのか検討していきたいと考える。また、介入の評価指標を見直し、効果を検証するために最適な指標を検討する必要があると考える。
平成30年度までに実施したパイロットスタディについては、2019年度に申請して国際学会で発表する予定である。論文としてまとめたものは、2021年までに報告したいと考えている。本研究の結果は、父親の育児行動を促し、少子化社会の改善に寄与することが期待されることや、看護職者が実施する保健教育の効果を示す根拠となると考える。
このように本研究は年度毎のタスクを遂行し、看護介入プログラムの作成、パイロットスタディの実施、本調査の看護介入の計画を順調に進めていることから、今後も研究実施計画通りに研究を進められると考える。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
申請時の計画通りに年度の研究費を使用した。次年度使用額が生じたのは、研究分担者の繰越し金があったことが理由として挙げられる。本年度も研究計画通りに調査を実施し、残額を合わせて研究費を使用する予定である。
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