| 研究課題/領域番号 |
16K12092
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| 研究機関 | 愛知医科大学 |
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研究代表者 |
山本 弘江 愛知医科大学, 看護学部, 准教授 (80251073)
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| 研究分担者 |
池田 真理 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (70610210)
金子 一史 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 准教授 (80345876)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 産後うつ / メンタルヘルス / 夫婦 / EPDS / 地域連携 / 多職種連携 |
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| 研究実績の概要 |
産後うつは，母親だけでなく父親においても重要な健康課題であることが指摘され，夫婦のメンタルヘルスが注目されるようになった。しかしながら，本邦では産後の夫婦を対象とした縦断的調査は行われていない。そこで本研究は，夫婦の産後うつの実態を縦断的に把握するとともに，子育て期の家族のメンタルヘルスを支えるための地域連携モデルを開発することを目的とする。
産後1か月時，3か月時，6か月時の3時点での夫婦のEPDSの調査を行った。また，この調査では，産後うつのリスク因子として，産後うつ予測尺度（PDPI-R)や産科的要因，育児情報を加え，その関連を明らかにすることで早期発見の手がかりを探った。加えて，母親の産後うつをパートナーである父親のモニタリングで評価するEPDS-Pの日本語版を開発し，その有効性の検討を行った。
研究協力施設で生児を出産し，1か月健診時に児と一緒に生活をしている夫婦600組を対象とし，平成30年3月末日までに450セットの調査票を配布し，1か月時の回収率は当初の計画通り30％弱である。H30年度に残り150セットを配布し，分析を行う予定である。
また，量的調査に加え，母親と父親の面接調査を行い，産後のメンタルヘルスの変化の詳細を記述する計画をしており，現在実施調整中である。
これらの調査と並行して，子育て期の家族を支えるため，研究者が主宰する研究会と通して施設の助産師，看護師，臨床心理士，地域の保健師へヒヤリングを行った。この結果，地域連携を行うため多職種を対象にしたメンタルヘルスに関する知識提供と連携の研修会の必要性が見いだされた。H30年度に合同研修会の試案を実施し，評価プログラム等を含め，地域連携モデルを作成する計画である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では，夫婦の産後うつの実態把握のための縦断調査と面接調査を並行して実施予定であったが，依頼の煩雑さから量的調査から進めている。縦断調査の回収率を高めるため，研究代表者が出向いて手渡しで依頼をする方法を選択したため，予定数である600セットの配布に計画以上に時間がかかっている。しかしながら，H29年度内に8割の配布を終えていることから，最終年度内に縦断調査の回収が見込まれるため，大幅な遅延にはならないと考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度であるH30年度は，夫婦の産後うつの実態調査の分析を行う。また，量的調査では得られない夫婦の産後のメンタルヘルスに関して，面接調査を実施予定である。これにより，乳児をもつ夫婦のメンタルヘルスの詳細を明らかにする。これらの結果にくわえ，多職種を対象としたメンタルヘルスの開催を予定している。
この開催に当たっては，研究者が主催している研究会のヒヤリング結果を用いるだけでなく，本年度は育児支援システムが充実しているフィンランドの取り組みについて追加調査を行い，地域連携モデルへの示唆を得ることとする。このフィンランドの取り組みについては，家族支援の実践現場の視察について，すでにフィンランドのオウル大学の研究者とのアポイントが取れている。
これらの内容をふまえ，地域連携モデルの開発を本研究の最終目標とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
夫婦の産後うつの縦断調査がやや遅れたため，研究成果の国際学会発表のための旅費が未使用の状況である。また，データ分析および逐語録作成のための人件費についても同様の状況である。研究計画の中で，地域連携モデル開発の参考となるフィンランドの家族支援のヒヤリングを計画しており，その準備が整ったことからH30年度ヒヤリング調査を行う。また研究成果についても学会発表を計画している。
また，乳児をもつ夫婦への多職種による支援のための研修会の試案の実施を計画している。
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