| 研究課題/領域番号 |
16K12092
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
生涯発達看護学
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| 研究機関 | 愛知医科大学 |
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研究代表者 |
山本 弘江 愛知医科大学, 看護学部, 准教授 (80251073)
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| 研究分担者 |
池田 真理 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (70610210)
金子 一史 名古屋大学, 心の発達支援研究実践センター, 教授 (80345876)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 産後うつ / メンタルヘルス / 夫婦 / EPDS / モニタリング / 多職種連携 / 子育て支援 |
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| 研究成果の概要 |
子育て期世代の孤立化がすすみ、産後うつは夫婦の重要な健康課題となっている。本研究は、乳児をもつ夫婦617組に質問紙を配布し、産後1か月、3か月、6か月の3時点の抑うつの調査を行った（回収率約20～30％）。この結果、産後、母親と同様に抑うつ傾向のある父親が2割程度存在し、母親はその割合が6か月にかけて不変、もしくは減少するのに対し、父親は増加することが明らかとなり、子育て期の夫婦への支援の必要性が示唆された。
また、母親の産後うつをパートナーが評価するEPDS-P日本語版を開発した結果、母親のEPDSと相関が認められ、父親による早期発見と家族機能の強化の可能性が示唆された。
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| 自由記述の分野 |
周産期メンタルヘルス
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
海外では父親の産後うつの調査が行われているが、国内ではその実態や夫婦の関連について明らかとなっていない。本研究結果から、育児は夫婦で負うべき課題ととらえ、母親だけでなく、父親のメンタルヘルスに影響を与えている実態が明らかとなり、子育て期の夫婦への支援の示唆が得られた。また、これまで産後うつは母親自身の訴えでスクリーニングを行ってきたが、最も身近な父親のモニタリングによる早期発見の可能性と家族機能の強化が期待できることで、子育て期の家族に対する多職種連携を基盤とした支援につながる。
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