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最終年度ではプログラム内容をさらに検討した。挙児希望の有職既婚女性が妊娠の先延ばしをせずにRLPを実現する具体的支援が必要と考えた。そのため妊娠の先延ばしを〔妊娠の意図〕〔妊娠に向けた行動〕のプロセスとしてとらえ、生殖・キャリアビジョンがどう影響しているかを明らかにした。その結果〔妊娠の意図〕には学歴、不妊の心配、自分が妊娠できると思う確率、希望する子ども数、出産後の職場復帰の意向が、〔妊娠に向けた行動〕には不妊の心配、修正版カーディフ妊孕性知識尺度スコア、希望する子ども数、週の労働時間が40時間以上であることが関連していた。
研究期間全体を通して、30代有職既婚女性の妊孕性の認識とRLPを明らかし、その支援として健康教育プログラムを検討してきた。質的研究では、子どものいない30代既婚女性4名を対象とした半構成的面接では、女性は将来の妊娠・子育てとキャリアの両立のため、働き方の改善や昇任のタイミング、産休中の経済面を考慮し、キャリアとの折り合いを重視していた。一方で、実際の女性の妊孕性の知識の低さも否定できない現状が明らかになった。量的研究では、30代有職既婚女性496名から得た回答を分析した。女性は、自分が妊娠できる確率を平均40％と見積り、10％が仕事のため今すぐは妊娠できないと回答し、生殖とキャリアの調整に直面している実態があった。さらに、夫婦関係の満足度が高いことが、自身の認識する妊娠の可能性の高さに関連していた。
最終年度の結果も併せ、30代有職既婚女性のRLPに基づく健康教育プログラムにおいては、30代であるからこその年齢による妊孕性の低下を含む妊孕性の知識について、また有職であるからこそのワークライフバランスに焦点を置いた、労働時間の調整や出産後の職場復帰の支援について、妊娠前の段階からサポートする内容を含むことが求められていることが明らかになった。
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