| 研究課題/領域番号 |
16K12098
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| 研究機関 | 宮城大学 |
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研究代表者 |
桑名 佳代子 宮城大学, 看護学群(部), 教授 (70154531)
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| 研究分担者 |
志田 淳子 宮城大学, 看護学群(部), 講師 (30530654)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 思春期女性 / 青年期女性 / 月経異常 / 婦人科受診 / 受診行動 / ヘルスビリーフモデル |
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| 研究実績の概要 |
思春期女性の婦人科の受診頻度は、「月経異常」を主訴とする割合が最も高いと報告されているが、若い女性では婦人科への受診は心理的抵抗があるといわれている。そこで、婦人科受診に至るまでの自己判断と行動のプロセスを明らかにすることを目的として、 女性クリニックを「月経異常」を主訴に受診した15歳～24歳の女性を対象とし、「思春期・青年期女性の月経異常による受診プロセス」の調査を実施した。倫理的配慮は、所属大学の研究倫理専門委員会の承認を得て実施し、未成年の場合は、本人のほか保護者の同意書を得た。
平成28年4月～平成29年3月までに得られた対象者25名（10代9名、20代16名）についての研究結果は、第36回日本思春期学会学術集会において発表した。診断名（複数）は、月経困難症14名（56％）、月経前症候群（PMS）7名、子宮内膜症6名、機能性子宮出血5名、続発性無月経・月経不順が各2名、器質性月経困難症・頻発月経・過少月経・過多月経が各1名であった。異常を感じてから受診まで半年以内であるものは8名であった。その他の17名は1年以上経て受診に至っており、その中でも症状に耐えられない、また不安が募り受診を決めたものが11名であった。受診を躊躇する要因は、産婦人科・婦人科は妊娠で受診するイメージがあり、若い世代が軽い症状で受診するためらい、内診への抵抗であった。受診への後押しとして、母親の勧め17名（68％）、インターネットでの情報13名（52％）、友人・先輩からの勧め11名（44％）、保健室・大学保健センターでの相談を7名（28％）が挙げていた。これらより、思春期・青年期女性に対する自らの月経異常の判断と受診行動への健康教育、婦人科受診に対する意識変容、母親への啓発の重要性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成28年度中に対象者30名～40名について調査予定であったが、研究者が待機していても、研究に同意を得て調査に至る対象者が少なかった。とくに10代の場合、保護者に同意を得る必要性から調査実施が困難であった。協力施設の施設長と相談のうえ、平成29年6月に調査を中止し、得られた27名（10代10名、20代17名）のデータを分析中である。この「思春期・青年期女性の月経異常による受診プロセス」の調査結果については、日本思春期学会への論文投稿を予定している。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度に予定していた「帯下・外陰部掻痒感」による受診行動プロセスは、さらに対象者を得るのが困難と予測されることから、研究計画を変更することとした。
平成28年度に調査した「月経異常」を主訴とする受診行動プロセスについて、第36回日本思春期学会で発表した結果に、さらに追加した対象を含めて詳細に分析を進める。これらの結果より、若い女性にとっては、婦人科疾患等に関連する症状等の自己判断と婦人科受診に対する意識変容が課題であることが示唆される。
今後は、調査の枠組みとして適用した「改訂ヘルスビリーフモデル」のプロセスと研究結果を活かして、青年期女性を対象とした受診行動に至るまでのプロセスに関する健康教育を実施し、その効果を検証する研究へと進めたいと考える。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）
第36回日本思春期学会学術集会（宮崎県）での発表を予定しており、代表者・分担者の2名の旅費（宿泊費を含む）に充てるとしていたが、職務の都合により参加できず、研究協力者2名が参加した（2名とも自己研究費で参加）。また、平成29年度に予定していた「帯下・外陰部そう痒感」による受信行動プロセスは、対象者を得ることが困難と判断され、研究実施を断念した。
（使用計画）
「思春期・青年期女性の月経異常による受診行動プロセス」の結果を基に、研究計画を変更し、健康管理の自律が必要になる青年期女性を対象とした健康教育を実施して、その効果を検証する研究計画を検討している。研究倫理専門委員会への申請、教育媒体の作成等に充てたい。
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