研究課題/領域番号 |
16K12104
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研究機関 | 香川県立保健医療大学 |
研究代表者 |
植村 裕子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 講師 (50353149)
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研究分担者 |
松村 惠子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30310254)
榮 玲子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (80235134)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 腰痛 / 骨盤痛 / 妊婦 / 産後 / 縦断的調査 |
研究実績の概要 |
妊娠による腰痛・骨盤痛(low back and pelvic pain;LBPP)は、妊娠期だけでなく産後にも持続することが報告されており、妊娠期から産後の日常生活の支障となる。しかし、LBPPの妊娠期から産後の経時的な検討は見当たらず保健対策につなげられていない。そこで、妊娠初期から産後3か月のLBPPの縦断的調査を行い、LBPPの推移およびLBPPの関連要因を明らかにし、産後3か月LBPPの予測因子を検討する。 調査方法は、A病院の妊娠初期検査を行った妊婦300人に研究の主旨を説明し、すべての調査票一式を配付し、妊娠初期、中期、後期、産後1週、1か月、3か月の各時期に回収した。調査期間は、2015年3月から2017年8月であった。調査項目は、基本情報、LBPPの有無、部位、LBPPの程度はVAS、日常生活の困難さはPMI 24項目4段階評定、精神的状態はEPDS10項目4段階評定を用いた。倫理的配慮として、対象者には研究参加の公平性、匿名性、途中中断等を説明し、保証した。本研究は本大学病院臨床研究倫理審査委員会(番号2201)および調査施設のA病院倫理委員会の承認を得て実施した。 妊娠初期から産後3か月の6時期すべての結果が得られた55人を分析対象とした。妊娠初期からの産後のLBPPは6~8割にみられ、産後3か月においても約6割にLBPPが認められた。約4割は、初期から産後3か月のすべての時期にLBPPがみられ、妊娠期から産後にかけてLBPPが持続していることが窺えた。また、妊娠初期から産後3か月のすべての時期で、LBPPの強さが増すほど日常生活動作が制限されていた。VASとPMIの関係から、初期PMIの評価は、産後3か月LBPPの予測に有用であることが考えられた。さらに、産後3か月LBPPの予測因子は、初期LBPPの存在、経産婦は前回妊娠時のLBPP既往であった。
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