2018 年度研究成果報告書

妊娠期から育児期における腰痛とその関連要因に関する縦断的検討

研究課題

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研究課題/領域番号	16K12104
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
研究分野	生涯発達看護学
研究機関	香川県立保健医療大学
研究代表者	植村裕子香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 講師 (50353149)
研究分担者	松村惠子香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (30310254) 榮玲子香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (80235134)
研究協力者	前田和寿堀家王代眞鍋由紀子安井敏之上村浩一葉久真里
研究期間 (年度)	2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード	妊婦 / 腰痛 / 骨盤痛 / 縦断研究
研究成果の概要	妊娠初期から産後3か月における腰痛・骨盤痛の縦断調査をした結果、腰痛・骨盤痛は妊娠初期63.6％、妊娠中期78.2％、妊娠後期83.6％、産後1週80.0％、産後1か月69.1％、産後3か月56.4％に認められた。産後3か月の腰痛・骨盤痛VASは、妊娠初期VAS、妊娠中期VAS、産後1か月VASと有意な正の相関関係が認められた。また、経産婦では産後3か月の腰痛・骨盤痛の予測因子として前回妊娠時における腰痛・骨盤痛の既往が示された。これらのことから、妊娠初期からの腰痛・骨盤痛の支援の構築、経産婦では前回妊娠時の腰痛・骨盤痛の既往のある者への重点的な腰痛・骨盤痛の支援の構築が示唆された。
自由記述の分野	母性・女性看護学
研究成果の学術的意義や社会的意義	これまで、日本人女性の妊娠初期から産後3か月における腰痛・骨盤痛を縦断的に検討した結果は見当たらなかった。本研究の結果によって、妊娠期から育児期における腰痛・骨盤痛の推移が明らかになった。また、妊娠初期からの腰痛・骨盤痛の支援を構築することが、産後持続する腰痛・骨盤痛の対策として有用であることが示唆された。今後も高齢出産が増加することが予測され、妊娠初期の保健指導において腰痛・骨盤痛の支援を定着していくことが、産後の中高年期における女性の腰痛・骨盤痛の軽減につながっていくと考える。