| 研究課題/領域番号 |
16K12105
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| 研究機関 | 愛媛県立医療技術大学 |
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研究代表者 |
中平 洋子 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 准教授 (70270056)
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| 研究分担者 |
土岐 弘美 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 講師 (40314926)
鳥居 順子 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 准教授 (00249608)
田井 雅子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (50381413)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 精神障がい者 / 家族 / Family Resilience |
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| 研究実績の概要 |
本研究の全体目的は、精神障がい者を内包する家族のFamily Resilienceを促進・強化する支援方法を開発することである。今年度は、精神障がい者の家族のFamily Resilienceを促進する支援について検討し、臨床で活用しやすいガイドラインへと修正することを目標とした。
先行研究、精神科に勤務する看護師へのインタビュー、文献検討から精神障がい者の家族のFamily Resilienceを促進する41の支援を導き出した。これらの支援を質問項目として、精神科を有する病院に勤務する看護師の実践状況と必要性の認識を問う無記名自記式質問紙を作成し、調査を行った。11病院の看護師781人に配布、回収390、有効回答382であった。
精神障がい者の家族のFamily Resilienceを促進する41項目の支援について5件法で質問し、「ほとんど必要でない」または「あまり必要でない」と回答した人の割合は、0％から3.4％の範囲であった。また、無回答であった人の割合は、1.0％から2.6％の範囲であった。一方、「とても必要だ」または「やや必要だ」と回答した人は、68.6％から90.3％の範囲であった。
このことから、これら41項目の支援は、Family Resilienceを促進する支援として概ね妥当なものだと判断した。臨床で活用しやすいガイドラインにするためには、支援方法が具体的に表現されることが望ましい。今回の調査で看護師が実践していると記述した自由記述の回答、文献、看護師へのインタビュー結果を参考にしながら、精神障がい者を内包する家族のFamily Resilienceを促進する支援に具体性を持たせる修正について研究者間で検討を行った。
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