| 研究課題/領域番号 |
16K12129
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| 研究機関 | 公立小松大学 |
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研究代表者 |
坂本 めぐみ 公立小松大学, 保健医療学部, 教授 (50279577)
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| 研究分担者 |
兼宗 美幸 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (50214490)
恩田 理恵 女子栄養大学, 栄養学部, 教授 (10307077)
三上 由美子 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 講師 (60760113) [辞退]
西岡 笑子 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 教授 (70550797) [辞退]
山岸 智子 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 助教 (40758760)
古谷 健一 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, 産科婦人科学, 教授 (20538706)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 中山間地域 / 母子保健 / 健康支援 / 次世代育成 |
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| 研究実績の概要 |
令和2年度はこれまでの調査で得たデータ解析を実施した．
中山間地域に在住する高校生の調査において生活習慣と未来志向の関連性を解析した．生活習慣は既存の高校生の調査結果と同様であったがスマートフォンやパソコン等の使用時間は増加していた．レジリエンス尺度の因子である「肯定的な未来志向」と生活習慣は互いに影響していた（モデル適合度：GFI=0.954,AGFI＝0.921,CFI=0.914,RMSEA=0.062)．卒業後に希望する居住場所では20歳代前半は現在の地域を50％以上が希望しているがその急激に低下していた．しかし子育ては現在の居住地域を望む者が多かった。地域に即した健康教育，特に高校生の将来を考えた健康教育の中でも次世代育成を見据えた健康教育が必要である．
また前年度調査を実施した都市部の妊産婦の生活行動の解析を行った．妊娠後期における栄養素摂取状況は簡易型食物摂取頻度調査（BDHQ)より平均エネルギー摂取は1,480±431kcal，1日あたりの肉類摂取量は70.5±35.2ｇ，魚介類摂取量は44.2±30.2gであった．脂質エネルギー比率が30％を超過していたものは対象者の54.3％，野菜類が1日350ｇ以上摂取できていたのは12.9％であった．また全員が食塩摂取量が推奨値より過剰に摂取していた．さらに心理社会的な出産への準備状況と妊娠への危機感について解析した．「緊急対応」「妊娠を考慮した日常生活」「医療と連帯した生活行動」の3因子,リスク認知では「病院への依存」「楽観視」の2因子が抽出された（α係数0.70～0.86）生活行動3因子，妊娠リスク2因子はそれぞれ因子同士の相関が認められたが生活行動である「緊急対応」と妊娠リスク2因子間の相関はなく，属性や栄養素・食物摂取状況との相関もなかった．妊娠によるリスクへの意識と生活行動は関連性が低いことが明らかとなった．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
今年度はコロナ禍による産科医療施設での対象者の追跡データ収集を行うことができなかった．そのため調査対象者である妊産婦の医療データの情報収集とデータ解析が完了できなかった．
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| 今後の研究の推進方策 |
調査対象者の追跡データの収集を行いデータ解析を完了する．これらのデータ解析を行い，成果を発表する．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度はデータ収集のための旅費および会場使用料，データ解析のための研究者間の会議，結果報告会開催のための会場費及び運営費が未使用となった．2021年度は2020年度に計画をしていたデータ収集，データ解析会議，研究成果報告会などを計画しており，残額を使用予定である．
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