| 研究課題/領域番号 |
16K12138
|
|---|
| 研究機関 | 信州大学 |
|---|
研究代表者 |
芳賀 亜紀子 信州大学, 学術研究院保健学系, 講師 (10436892)
|
|---|
| 研究分担者 |
徳武 千足 信州大学, 学術研究院保健学系, 講師 (00464090)
坂口 けさみ 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (20215619)
大平 雅美 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (50262738)
鈴木 敦子 信州大学, 学術研究院保健学系, 助手 (50759363)
金井 誠 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (60214425)
市川 元基 信州大学, 学術研究院保健学系, 教授 (60223088)
米山 美希 信州大学, 学術研究院保健学系, 助手 (90747891)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
|
| キーワード | 子育て支援 / 父親 / 地域連携 / 教育プログラム |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、自治体との地域連携に基づき妊娠期から育児期への切れ目のない父親への子育て支援教育プログラムを開発することである。平成28年度は下記の4点を実施した。
1.子育て支援講座の開催：平成26年度から我々は両親対象の父親に重点を置いた子育て支援講座を同対象に継続して実施している。1回目を妊娠9か月時点（26年12月）、2回目を出生後1～2ヵ月（27年3月）、3回目を1歳3～4か月（28年4月）に実施した。参加者からの評価は、29年度開催予定の4回目の講座および、本課題のプログラム開発の資料となった。なお、講座や評価内容について第57回日本母性衛生学会および第19回長野県母子衛生学会で発表した。
2.妊娠期の子育て支援講座の評価：1.に開催した26年度からの講座のうち、1回目の妊娠期の講座を受講した参加者（夫婦4組）と非参加者（夫婦4組）を対象に妊娠期から分娩までの思いや行動についてインタビューを行い、評価を行った。その結果、本プログラムは親役割の獲得を促進するという示唆が得られた。長野県母子衛生学会誌第19巻に掲載された。
3.29年度以降開催の教育プログラムの開発、内容の検討、募集方法の検討：1.に開催した26年度からの講座の内容を基盤に、教育プログラム内容の検討を行った。そのために、26年度からの講座の参加者に妊娠中から現在の子育てまでの思いや専門職からの教育内容についてインタビューを実施した。また、講座非参加者にも同様の内容のインタビューを行い、検討の資料とした。その他、教育プログラムの広報、募集方法についても検討した。
4.未就学児を養育している父親および母親を対象に調査を行い、子育ての意識と子育て支援教育内容について、そのニーズを明らかにする（質問紙調査）ための準備：平成29年度実施に向け、調査用紙の作成、配布方法の検討などを行った。この結果も含めて29年度のプログラムを検討していく予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初質問紙調査（概要の4.）は平成28年度に実施予定であったが、調査内容の作成や配布方法の検討に予想以上に時間を要し、実施できなかったため、やや遅れていると判断した。29年度には実施予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
1.子育て講座の開催：平成26年度から我々は両親対象の父親に重点を置いた子育て支援講座を同対象に継続して実施している。4回目となる29年度は、2歳半～3歳児を対象に平成29年9月に開催予定である。講座内容および評価は、29年度以降開催の教育プログラムの開発資料とする。
2.教育プログラムの開発、妊娠期の講座実施：1.に開催した26年度からの講座の内容を基盤に、教育プログラム内容の検討を行い、29年度は妊娠期の講座を開催する。プログラムへの参加者確保が課題である。早々に広報を行い、対応していく予定である。
3.未就学児を養育している父親および母親を対象に調査を行い、子育ての意識と子育て支援教育内容について、そのニーズを明らかにする（質問紙調査）。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
・当初予定していた調査のうち、質問紙調査について、調査内容や配布方法の検討により行えなかったため、次年度使用額が生じた。また、当初計画では、平成28年度に先駆的な取組を実施している自治体・団体への視察を予定していたが、研究の進捗状況により、29年度以降に実施することとしたため、次年度使用額が生じた。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
・次年度使用額は、平成29年度請求額と合わせて、質問紙調査を実施するとともに、得られた成果の学会発表、論文発表の準備に使用する計画である。また、先駆的な取組を実施している自治体・団体への視察については、平成29年度請求額と合わせて旅費として使用する予定である。
|
