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2018 年度 実施状況報告書

モバイルアプリ【e-ママ睡眠ダイアリー】開発による高齢褥婦の睡眠に関する縦断研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K12144
研究機関活水女子大学

研究代表者

藤岡 奈美  活水女子大学, 看護学部, 教授 (00382375)

研究分担者 小林 敏生  広島都市学園大学, 健康科学部, 非常勤講師 (20251069)
服部 佳代子  活水女子大学, 看護学部, 准教授 (00315194)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
キーワード高齢初産婦 / 睡眠・覚醒リズム / 褥婦 / モバイル / 睡眠阻害要因 / 睡眠促進要因 / 総睡眠時間 / 主睡眠時間
研究実績の概要

作成した【e-ママ睡眠ダイアリー】を用いて調査を引き続き継続し、高齢初産婦98人(有効回答86人)、コントロール群(適応年齢褥婦)は100人に協力を得てデータを収集した。
対象者の平均年齢36.7±2.0歳、有職者52人(65.0%)と半数以上を占めた。不妊治療経験者は24人(30.0%)であり、不妊治療による貴重児の出産であった。 産後1か月間の総睡眠時間に経時的変化は認めず、産褥早期に睡眠時間が短い者は1か月間を通し短い事が示唆された。産後1か月間の主睡眠時間は経時的変化を認め(p<.001)、産後1週間(2.2±0.9時間)が産後2週(2.6±0.8時間.p<.05)、3週(2.6±1.0時間.p<.05)1か月(2.9±1.0時間p<.05)よりも短かった。熟眠感の推移は経時的変化を認めず、熟眠を得ておらず、産後2週間以降の睡眠が変調していた。
自由記載から睡眠の促進要因は、①母乳育児促進要因②初めての育児要因③心身の体調に起因した要因④環境要因が抽出されて、阻害要因と比較するとコード数は少ない。しかし、母乳育児では、授乳リズムに合せた睡眠を獲得できた褥婦や、ミルク等を追加することで睡眠を確保できていた。一方、阻害要因は①母乳育児に起因した阻害要因として、母乳分泌に不安・どのくらい飲んだかわからないなどが抽出された。授乳技術の未熟感は産後2週間くらいから消失する事が窺えた。②初めての育児に起因した睡眠の阻害要因は、児が寝付かない、泣き止まない事が、自身の睡眠を阻害していると認識していた。また、育児で気がかりな事を抱え、解決できていないことも産褥1か月間を通して睡眠を阻害していた。③心身の体調に起因した阻害要因および④環境に起因した阻害要因では、育児による睡眠の分割、寝付きの悪さを訴え、環境では対応できない状況等が抽出された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本研究は、産褥期用睡眠日誌【e-ママ睡眠ダイアリー】を開発し、これを用いて高齢(35歳以上)初産婦を対象とした産褥早期からの育児行動によって生じる分割した睡眠の実態を明らかにすると共に、主睡眠時間(1日のうち最も長く眠った時間)の確保を阻害する要因を調査し、必要な支援内容を明らかにする事を目的としているが、平成28,29年度にe-ママ睡眠ダイアリーを作成し、これを用いて平成29,30年度にデータ収集を行った。目標とした対象数も満たし、コントロール群のデータ収集まで終了した。また、平成30年度には、【e-ママ睡眠ダイアリー】の開発過程、および収集したデータの一部を学会にて公表している。
収集したデータにおける自由記載から、分割して確保を余儀なくされている睡眠が阻害されてしまう要因と促進できた要因についても分析を行っており、両要因には共通のカテゴリーが作成され、そのコード内容が相反している事が示唆されている。

今後の研究の推進方策

平成31年度は、最終年度に該当する。今年度は、本調査およびデータ集計に加え、結果の分析、公表を目的としている。データの公表は、当該領域の英文学会誌への投稿を目指す。

次年度使用額が生じた理由

次年度使用額が生じた理由は、計画していた海外発表を実施できなかったためである。しかし、研究の進捗状況としては順調であると考えている。参加しようと考えていた学術学会の日程が、業務と都合が付かなかった事が大きな要因である。次年度にこの残額を使用して、研究成果を発表するために必要な情報の収集および研鑽を行いたいと考えている。
本研究成果をインパクトファクターを有する当該学術学会に英文投稿し、研究成果を公表する事を実施したいと考えている。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2019

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 産褥期用睡眠日誌【e-ママ睡眠ダイアリー】を活用した 高齢褥婦の睡眠に関する実態調査2019

    • 著者名/発表者名
      藤岡奈美
    • 学会等名
      日本助産学会

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公開日: 2019-12-27  

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