| 研究課題/領域番号 |
16K12214
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| 研究機関 | 東北福祉大学 |
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研究代表者 |
関川 伸哉 東北福祉大学, 公私立大学の部局等, 教授 (60326717)
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| 研究分担者 |
昆 恵介 北海道科学大学, 保健医療学部, 准教授 (30453252)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | ストレス評価 / 心拍数計測 / Kinect / FFT解析 / 制度検定 |
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| 研究実績の概要 |
昨年度は，適合支援がもたらす効果判定のパラメータの「快適性の評価」について健常者を対象に予備実験を実施することを目的とした．
はじめに”快適性をストレスで判断することが妥当であるか否か”について調査を行った．ストレスで判断する場合，ストレスとは恒常性が破綻した状態をさすが，何を基に恒常性破綻と判断するのかについて検討した．結果，ストレスを交感神経（LF）と副交感神経（HF）の商で判断することとした．その場合，心拍計で時系列（連続）計測を行い周波数解析から低周波の積分値（LF）と高周波（HF）の積分値を求める．その後，LF/HF（通常2以下）は緊張のし易さを示す尺度とし，リラックスした状態でLF/HFが高ければ，疲労が蓄積されている可能性大と判断することとした．
高齢者施設での実施を踏まえて，簡便に現場で実施可能な非接触式のKinectでの計測を検討した．昨年度は，Kinectによる心拍計測の妥当性について，他に接触式の計測機（データの信頼性が保証されている機器）を用い複数健常者を対象に制度検定を行った．
その結果，時系列の心拍の動向を把握する程度（心拍数の変動など）であれば，Kinectでの計測は可能であった．しかし，RR間隔データを用いてFFT解析をかけた後に実施する周波数解析では，データの信頼性は保証されなかった．その為，今年度は上記を踏まえて，新たな計測方法について多角的に検討することとした．
現在もデータ解析を継続中である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
心拍計測によるストレス評価の方法について検討した．高齢者福祉施設で車椅子座位時の高齢者を対象に計測を行うことを踏まえて，非接触方式での計測の可能性について確認を行った．非接触方式の計測方法として安価で計測も容易なKinectについて検討を行った．Kinectでの計測は，共同研究者の昆氏のグループが開発した「車椅子心身評価システム」を用いた．第一弾では，Kinectと腕時計型のウエラブル心拍計（ALPHA MIO）を用いて座位・立位・座位時の連続計測を行った．その結果，波形の特性は概ね一致したため，Kinectでの心拍計測の可能性が示唆された．次にKinectを用いたR-R間隔データの周波数解析によるLFとHF成分の計測の妥当性について検討した．精度検定を行うにあたり，Kinect計測との比較に用いる計測器（今回はHRV－Liveを用いることとした）の信頼性について直接，メーカに複数質問しながら確認した．第二弾では，Kinectと接触型心拍計（HRV-Live）を用いて座位・立位・座位時の連続計測を行った．その結果，波形の特性は概ね一致したが，HFとLFの波形はほとんど一致しなかった．第三弾では，念のためにHRV-Liveの信頼を確認するために心拍変動測定器とHRV-Liveの同時計測を行い，NeXus（キッセイコムテック）での解析を行った．その結果，HRV-Liveの計測の信頼性が確認された．
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| 今後の研究の推進方策 |
快適性の評価は，車椅子座位時のストレス（恒常性が破綻した状態）の度合いを把握する方向性は変えることなく昨年度に引き続き進める．但し，車椅子利用者の不快指数の計測方法（計測器，パラメータなど）については再度，検討する予定である．
今年度は，生活向上性の評価を実施する予定である．生活向上性の評価は，生活全般の状態を把握できるADLの変化から把握する．但し，施設入所者の重度化が進行している関係上，既存のADLスケールの使用は難しく実態に即していない．そこで，過去の適合支援実施時の事例を参照に本研究仕様に新たなADLスケールの考案と作成を行う．
また今年度は，「安全性及び運動性評価に関する予備実験の実施」を予定している．安全性評価に関する項目は，転倒リスク，褥瘡発生リスク，誤嚥リスクの3つとし，運動性評価に関する項目は，活動性を判断する意味で車椅子座位時の移動距離と上肢機能の2つを検討している．転倒リスクは，座位時支持基底面と体幹頭部重心位置の関係（Kinectシステムにて計測）と日常生活の記録を基にした生活評価から把握する．褥瘡発生リスクは，座位姿勢と座圧及び背圧を基本情報とする．誤嚥リスクは，呼吸と嚥下姿勢の情報を基に評価を行う．予備実験は，健常者を対象に実施し，本実験実施に向けての課題を具体的かつ客観的に把握し，改善方法を明らかにしたい．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額（B-A）は，10,000円以下と低額である．次年度は，780,000円（内180,000円は間接経費）の請求を行って入り，概ね当初の予定通りに計画が進んでいる．
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| 次年度使用額の使用計画 |
今年度は，昨年度の残金が少額であったため，予定通りに計画を進行する予定である．
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| 備考 |
仙台市更生相談所の依頼を受け，本研究にかかわる車椅子適合支援実践のための入門ハンドブックの作成・監修を行った．
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