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研究報告本研究の目的は、在宅において課題となる頻度の高い看護診断名の事象に対する在宅用標準看護計画を作成すること、全国の訪問看護ステーション5240で使用する看護診断名を調査し、策定した看護診断名の妥当性をはかること、在宅用標準看護計画の妥当性を確認し、在宅における看護計画が持つ課題に対して在宅用標準看護計画の活用方法を提案することであった。
訪問看護ステーションの管理者3名、主任3名、研究者1名で在宅用標準看護計画をNANDAI－NIC－NOCを用いて在宅の事例を想起して検証を行い15診断名に対して作成した。訪問看護が行っている看護課題の選択の妥当性を全国の訪問看護ステーションに対して看護課題の表記の調査を行い、確認した。その結果1位より順に、便秘、介護者役割緊張、皮膚統合性障害、転倒転落リスク状態、非効果的健康管理、不安、誤嚥リスク状態、感染リスク状態、 安楽障害、褥瘡リスク状態、身体可動性障害、入浴セルフケア不足でであり、これらすべてが15診断名に該当した。訪問看護師の看護診断名以外の看護課題の表現（回収率4.7％、看護課題n＝695）の特徴は、「関連因子と課題が記載されている(26.4％）」「関連因子が不明確な看護課題（73.6％）」であり、看護課題や関連因子の表記が（病状の進行、不安等）となっており、看護介入によって評価できない内容が多くあった。
在宅用標準看護計画の妥当性について、奈良県訪問看護協議会の研修会で、在宅用標準看護計画の策定の経緯、全国調査の結果を含めてその内容を説明し、内容に対する意見求めを行い追記修正点がないことを確認した。
在宅では看護計画を立案する場合、利用者に応じた個別性をより重視する必要があるが、今回作成された在宅用標準看護計画は、そのまま使用するのではなく、訪問看護師が立案した内容の不足の確認のために活用されることが望ましいと考える。
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