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2018 年度 実施状況報告書

若年自殺未遂者の自殺再企図を防止する生きる力(SOC)を高める心理教育プログラム

研究課題

研究課題/領域番号 16K12273
研究機関順天堂大学

研究代表者

浦川 加代子  順天堂大学, 保健看護学部, 教授 (00273384)

研究分担者 遠藤 りら  順天堂大学, 保健看護学部, 助教 (40621868) [辞退]
横山 和仁  順天堂大学, 医学部, 教授 (00158370)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
キーワードSOC / 運動習慣 / 心理教育プログラム / 自尊感情
研究実績の概要

SOCと運動の関連では、現在運動をしている人はSOCが高い傾向が示されているが(Urakawa 2014)、運動習慣として1回30分以上の運動を週2回以上実施し1年以上継続している条件では、SOCとの関連は明確ではない。心理教育プログラムには生活習慣として運動・睡眠の項目を含めていく予定であることから、現在の運動習慣だけでなく、生まれてからこれまでの人生の時間軸の中で、過去の健康要因として運動習慣をとらえ検討する必要があると考えた。そこで、過去の主観的身体活動習慣を調査し(勤労者467名に調査用紙を配布、457名から研究協力の同意を得て調査用紙を郵送にて回収した)、質問項目「13歳~18歳の身体活動習慣について、自分は他者と比較してよく動いていた方だと思いますか?」に対して、1=「全くそう思わない」2=「あまりそう思わない」3=「ややそう思う」4=「そう思う」5=「とてもそう思う」の5段階で回答を求めた。1と2に該当する人を「不活発」グループ、3~5に該当する人を「活発」グループの2群にわけて各要因との関連を分析した。その結果、過去の身体活動習慣(不活発n=132, 活発n=325)の2群間で平均値の差を比較すると(一元配置分散分析)、活発グループの方が不活発グループよりSOC得点(p<0.05)および自尊感情得点が高かった(p<0.01)。13歳~18歳の時を想起して他者と比較して身体活動性が高かったと回答した人は、ストレス対処力としてのSOCおよび自尊感情が高い傾向が示唆された。過去の身体活動習慣は、現在の運動習慣や健診所見の有無とは関連がなかったが、成人後のストレス対処力や自尊感情の形成に影響を与え、全体として人生の質を高めるのではないかと考えられた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

勤労者のストレス対処能力としての首尾一貫感覚 (SOC)に着目し、職業性ストレスと精神的健康(GHQ)との関連を検討した結果、首尾一貫感覚得点が高い人ほど精神的健康状態が良好であったことから、生きる力(SOC)を高める心理教育プログラムを考案中である。SOCには運動習慣との関連が示唆されているが、現時点での運動習慣だけでなく過去の運動習慣の有無とSOCとの関連が示唆され、思春期・青年期の運動習慣を継続していく重要性が明らかになった。心理教育プログラムの内容に生活習慣の運動と睡眠を含める根拠を明らかにする時間を要したのでやや遅れている。

今後の研究の推進方策

今年度は最終年度になるため、生活習慣を含めた心理教育プログラムを作成する予定である。これまでもストレスに強くなるための労働者のメンタル・トレーニング(心理教育)を実施した事例を提示することで、教材として作成したリーフレットの効果的使用方法を検討してきた(浦川加代子、保健の科学、4月号、257-263、2012)。運動習慣を心理教育プログラムの内容に含めるエビデンスを得てきたので、既存のリーフレットを改訂する形式でプログラムを作成する。

次年度使用額が生じた理由

思春期・青年期において、SOCを高める援助や認知への介入を実施することは、その後の人生で遭遇する様々なストレスに対し、よりよく対処するだけでなく、ストレスを積極的に自分自身の成長の糧にする力、すなわち「生きる力」を獲得することにもつながると考えられる。心理教育として認知面に焦点を当てて、「生きる力」を育成できる内容を検討する時間を要したため。使用計画として、作成したプログラムをウェブで公開できるかどうかを検討するとともに、プログラムのプレテストを実施する予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2018

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Effects of past physical activity (aged 13-18 years) on later life in adult hood.2018

    • 著者名/発表者名
      Urakawa K, Yokoyama K, Itoh H, Matsukawa T, Kitamura F.
    • 学会等名
      国際行動医学学会
    • 国際学会

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公開日: 2019-12-27  

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