| 研究課題/領域番号 |
16K12328
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
小林 淳子 山形大学, 医学部, 教授 (30250806)
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| 研究分担者 |
森鍵 祐子 山形大学, 医学部, 准教授 (20431596)
赤間 由美 山形大学, 医学部, 助教 (90700021)
進藤 真由美 山形大学, 医学部, 助教 (30638523)
大竹 まり子 山形大学, 医学部, 准教授 (40333984)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 妊産婦 / 再喫煙 / 喫煙 / 禁煙 / 縦断的変化 |
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| 研究実績の概要 |
妊産婦の喫煙状況について妊娠期から出産後育児期まで縦断的に把握するために、Ｙ県Ａ市の平成27年度1歳6か月児健康診査に来所した母親の内、平成26年12月、平成27年1月、2月生まれの児の母親116名を対象に、母子健康管理カード、4か月児並びに1歳6か月児健康診査問診票の記録から、母親の妊娠中、産後4か月並びに1年6か月時点の喫煙状況、喫煙者には1日の喫煙本数、再喫煙者には再喫煙時期と理由を把握した。なお、情報収集にあたり、Ａ市と秘密保持の取り扱いに関する覚書等を取り交わし、連結不可能匿名化された情報の提供を受けた。
対象者の平均年齢は31.5(±4.7)歳、主婦(無職)が40名(34.5%）次いで会社員30名(25.9%)であった。喫煙状況についてデータがすべてある105名について集計した結果、妊娠中喫煙なし87名(82.2%)、妊娠を契機に禁煙13名(12.4%)、妊娠中喫煙あり5名(4.8%)で、妊娠を契機に禁煙した13名中産後4か月時時点で再喫煙者1名(7.7%)、1年6か月時点では6名(46.2％)で再喫煙の理由はストレスがあった3名、母乳をやめた1名、家族が吸っていた1名であった。また、妊娠中喫煙なし87名中産後4か月時点での喫煙あり0、1年6か月時点の喫煙あり1名で、妊娠中喫煙あり5名中産後4か月時点の喫煙あり3名、1年6か月時点の喫煙あり4名であった。なお、産後1年6か月時点での全体の喫煙者11名(10.5%)であった。
妊娠を契機に禁煙した妊婦の内半数近くが産後1年6か月時点で再喫煙しており、産後4か月以降に増加していることが明らかとなった。また、妊娠中喫煙なしの妊婦は一貫して喫煙なし、妊娠中喫煙ありの妊婦は喫煙を継続することが確認できた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
妊産婦の縦断的な喫煙状況の把握は、今年度の主要な研究計画であり予定通り進行することができた。また、協力を得たＡ市の妊産婦に対する再喫煙予防・禁煙支援について概要を把握した。一方、当初計画に入れていた縦断的な再喫煙予防プログラムのアウトライン作成には至らなかったが、これは平成29年度に継続する計画としていることから、概ね順調に進展と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度は妊産婦の縦断的な喫煙状況の分析と市町における喫煙対策の実際に基づき、平成27年度に検証した母子健康手帳交付時の再喫煙予防ツールを修正して、母子手帳交付から新生児訪問・乳幼児健診まで縦断的な再喫煙予防プログラムのアウトラインを作成する。作成に当たっては、市町の母子保健・健康づくり担当者からの評価を受ける。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初は複数の市町に調査協力を得る予定であったが結果的に1市に留まり、旅費、打ち合わせ研究補助等の謝金に係る支出が抑えられた。
購入を希望したノートパソコン等の機器購入を見合わせたため、関連する周辺機器等の購入も持ち越された。
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| 次年度使用額の使用計画 |
複数の市町に調査を協力する際の旅費、打ち合わせ研究補助等の謝金、購入を持ち越したノートパソコン等、関連機器の購入に使用する。
国際学会参加発表に要する旅費、参加費等に使用する。
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