| 研究課題/領域番号 |
16K12388
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
震災問題と人文学・社会科学
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| 研究機関 | 福岡女学院大学 |
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研究代表者 |
奇 恵英 福岡女学院大学, 人間関係学部, 教授 (40412689)
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| 研究分担者 |
大野 博之 福岡女学院大学, 大学院人文科学研究科, 教授 (00037037)
服巻 豊 広島大学, 教育学研究科, 教授 (60372801)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 震災支援 / メンタルヘルス / PTSD / うつ状態 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は東日本大震災が被災者のメンタルヘルスに長期的な影響を及ぼしていることを検証するものである。東北の被災地で震災支援とともにPTSDとうつ状態に関する質問紙調査を行った結果、仮設住宅から復興住宅への移転がほぼ完成した2017年3月には2016年8月と比べ、PTSDのハイリスク群が74.68%から27.50%に減少していたが、それ以降2018年8月まではあまり変化がみられかった。なお、物理的環境の問題より、人とのつながり、日ごろ交流のあるコミュニティーの形成がメンタルヘルスの回復またはハイリスクの重要要因であることがわかった。
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| 自由記述の分野 |
臨床心理学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年大震災は身近なものになっており、災害の予防・災害時の対応・災害後の復興あるいは回復と一連の災害関連の意識を高めることが社会の重要な課題となっている。今までの大震災後の復興経験からすると、物理的環境の復興は目覚ましい進展を見せているが、被災者のメンタルヘルスへの影響は長期に及び、かつ、そのリスクも高いことが示された。被災者のメンタルヘルスを回復させ、そのリスクを軽減させるためには何より人と人とのつながり、地域住民のともに生きるコミュニティー形成が重要であるという研究結果は復興に対する社会の理解を深めるとともに、臨床心理学的な研究及び今後の震災支援に示唆するものがある。
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