2016 年度実施状況報告書

産前産後の骨盤矯正機能付き筋力サポートアンダーウェアの開発評価

研究課題

研究課題/領域番号	16K12700
研究機関	石川県立看護大学
研究代表者	浜耕子石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (30326483)
研究分担者	杉山隆愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (10263005) 松原圭一愛媛大学, 医学部附属病院, 准教授 (80263937) 濱田雄行愛媛大学, 医学部附属病院, 講師 (90172973)
研究期間 (年度)	2016-04-01 – 2018-03-31
キーワード	姿勢補整 / 骨盤矯正機能 / アンダーウェア / 開発評価 / 女性
研究実績の概要	妊産婦を支援する姿勢補整と骨盤矯正機能を付加したアンダーウェア開発の基礎研究として、「新たに開発された骨盤矯正機能付き筋力サポートアンダーウェアの着用感及び身体への影響を明らかにする研究」と題し、当ウェアの機能や効果検証のための調査を若年の健常女性に実施した。調査で使用したウェアは、姿勢補整インナーの下腹部にベルトを装着することで骨盤矯正の効果を付加した開発試行品である。本研究では体形変化に敏感で、肩こりや腰痛などを自覚しやすい女性のQOL向上寄与を意義として、当ウェアの着用感や着用前後における女性の身体への影響（不快症状軽減に関するデータや着用効果）を幅広く明らかにすることを目的としている。愛媛大学大学院医学系研究科看護学専攻の倫理審査委員会の承認後に、平成28年秋から年度末にかけ、18歳から39歳までの健常非妊女性20名に協力を得て、ウェア着用2週間の前後と着用終了2週間後における質問紙調査、身体測定を実施し、その期間中の着用日誌の内容とともに分析した。調査の具体的項目は、以下1～3の通りである。 1．質問紙調査として、対象者の属性〈年齢、睡眠時間、月経周期、運動の有無、皮膚トラブルの既往等〉、腰痛・項部痛・肩こりの自覚症状、着用感〈Visual Analogue Scale〉、疲労測定尺度を構成 2．身体測定として、身長、体重、胸囲、腹囲、大転子部周囲径の計測、腰部・項部・肩の血流測定（血流量、血液量、血流速度）、肩部・肩甲骨部・腰部側面・両ウエスト・下腹部の着圧測定 3．対象者が記入した着用日誌の内容から、着用感、体調等の把握女性に起こりやすい不快症状の代表的な疲労、痛み、冷えと関連する客観的な指標として、血流測定を取り入れた。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由平成28年度に調査を行った18歳から39歳までの健常非妊女性20名のうち、調査が終了した17名の分析が終了しており、平成29年10月に日本母性衛生学会で2演題を発表予定である。開発試作品としての評価については、2週間の当ウェア着用により、皮膚トラブルや疲労感の増加はなく、保温性が高まった。一方で、骨盤矯正機能を有するベルト部分の安定感が低下したことや、自由記述でも動くとベルト部分が上がったり、緩みやすいという意見が実際にあった。骨盤矯正部のベルトの不安定さが課題に残された。試作品着用による不快症状等の自覚症状や身体への影響を検討した結果では、体重や身体の周囲径など身体形状の変化はなかったが、ウェア着用2週間の前後と着用終了2週間後のうち、着用2週間後で項部、肩部、腰部の血流量、血液量、血流速度が有意に上昇し、肩こりや項部や腰部の痛みも低い傾向にあった。身体形状の変化はなかったが、血流改善の効果が認められたため、対象者数を増やしたり、着用効果を感じやすい年齢層に焦点を当てた調査・分析も検討していく。
今後の研究の推進方策	基礎研究としての対象数を確保する目的で、平成28年度と同数程度を目標に29年5月半ばから18歳から39歳までの健常非妊女性へ調査を実施中である。調査前には、石川県立看護大学の倫理委員会の承認を得ている。研究計画変更や遂行上の課題としては、今後、基礎研究の方法論や成果をもとに、対象を妊婦や産後女性に拡大し、妊娠中、産後や高年齢層に自覚しやすい肩こりや腰痛、体形変化等に当ウェアが有用かを検討していく。先ずは、産後女性への調査計画を立案し、29年度後半から調査ができるよう倫理審査申請を予定する。平成30年度以降に新たに関連研究を遂行する際には、今回骨盤矯正部のベルトの安定感が課題となったためベルト部分の素材変更による改善状況を分析すること、なお、妊婦への腹帯効果については、ウェア着用による腹部の安全・安定性を確保した上で調査することの2点が対応策として必要であると考えられた。
次年度使用額が生じた理由	石川県立看護大学での倫理審査承認が平成29年3月であったため、測定器具（血流計関連器具や着圧計）の発注が29年度内に遅れ、その分、29年度に使用額が生じた。29年度助成額600,000円に次年度使用額（B-A)412,070円を加え、29年度予算総額は1,012,070円とし、そのなかから支出する。
次年度使用額の使用計画	血流計測定器具（プローブ特注）：486,000円、血流計のAD変換装置とデータ処理ソフトウエア（PowerLab）のレンタル費用（3ヵ月分）：259,200円、携帯型接触圧力測定器（着圧計）と附属物：44,820円、謝金：1,500円×20名=30,000円、日本母性衛生学会発表旅費と参加費：18,000円＋10,270円=28,270円、通信運搬費等13,780円、研究分担者分担金（松原先生）50,000円＋（濱田先生）100,000円=150,000円・・・合計1,012,070円支出予定（調査4ヶ月のうち、血流計のAD変換装置とデータ処理ソフトウエア（PowerLab）のレンタル費用1ヵ月分は個人研究費から支出予定）