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2017 年度 実施状況報告書

要介護高齢者の栄養ケア・プロセスの開発並びに妥当性の学際的研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K12729
研究機関山口県立大学

研究代表者

弘津 公子  山口県立大学, 看護栄養学部, 教授 (90458092)

研究分担者 田中 マキ子  山口県立大学, 看護栄養学部, 教授 (80227173)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード認知症高齢者 / 食事関連BPSD / 食事支援 / 24時間シート / 栄養ケアマネジメント
研究実績の概要

認知症には、BPSDと呼ばれる「認知症の行動心理学的症候」が認められ、食事摂取においても「食事関連BPSD]が存在する。近年整備された小規模多機能型の介護老人福祉施設では、ICF概念を基本とした24時間の介護計画(24時間シート)が義務づけられている。今回、「食事関連BPSD」を有する利用者に対して、「24時間シート」を活用した介護方法の有効性を検討した。
6か月間の食事支援に関する「24時間シート」の有効性を検討するため、対象者の個別援助計画、24時間シート、栄養ケアマネジメント関連資料の支援内容を検討した。
24時間シートは、自由記述であるため、テキストマイニングツールを使用し、介護方法別(自立、一部介助、全介助)に、重要キーワード並びに関連キーワードを抽出した。併せて、各項目の中で食事支援に関する内容を抽出し、介護方法別にコンセプトマッピングを作成した。対象者の年齢84.2±8.91歳、要介護度3.93±0.99であった。主要な慢性疾患が認知症の者は、67.4%、BMI18.5kg/㎡未満は18.0%であった。キーワードの重要度並びに関連度、およびコンセプトマッピングでは、介護方法の区分により異なった語句が抽出、配置された。
管理栄養士が認知症を有する利用者に対して有効な「食事支援」を行う上で、ICF概念を理解し、利用者個々のニーズや支援方法を把握しケアの標準化を図り、利用者のペースに合わせた食事支援を行うことが重要である。このような視点から、「24時間シート」は有効であり、要介護高齢者の栄養ケアプロセスを考える上で、重要な方法である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

小規模多機能型介護老人福祉施設が少数であり、研究協力が得られていないため、当初の予定通りのデータが得られていない。

今後の研究の推進方策

協力施設が少数であるため、今後も協力施設を得られるよう働きかけたい。また、現在の協力施設の多職種からの情報収集も行う。

次年度使用額が生じた理由

前年度は、当該施設へのインタビュー調査が実施できなかったため、人件費・謝金が発生しなかった。次年度は、当該施設へはインタビュー調査を行う。また、新たな協力施設を開拓し、検討資料を収集する。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 認知症高齢者の食事支援における24時間シートの有効性2018

    • 著者名/発表者名
      弘津 公子
    • 雑誌名

      山口県立大学学術情報(看護栄養学部紀要)

      巻: 11 ページ: 87-100

  • [学会発表] 要介護高齢者の栄養ケアマネジメントの効果について2017

    • 著者名/発表者名
      弘津 公子
    • 学会等名
      日本栄養改善学会
  • [学会発表] 栄養ケアマネジメントにおける24時間シートの有効性2017

    • 著者名/発表者名
      弘津 公子
    • 学会等名
      日本公衆衛生学会

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公開日: 2018-12-17  

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