地域包括ケア時代において地域作業療法に介護予防への関与が期待されている。厚生労働省は、介護予防の取り組みを見直し、一次予防事業と二次予防事業を区別しない住民運営の通いの場(以下、サロンとする)を増やし、地域リハビリテーション活動支援事業として、サロンへのリハビリテーション専門職の関与を促進するとした。そこで、住民運営の通いの場での作業療法の知識・技術を体系化し、役割を整理することを研究目的とした。研究の結果、1.サロンの企画・運営の支援、2.ボランティア養成講座の企画・講師、3.サロン実施の際のサポートと振り返りの助言、4.サロン参加者の評価と行政へのフィードバック、の4点の役割が確認された。
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