| 研究課題/領域番号 |
16K13043
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
友川 幸 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30551733)
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| 研究分担者 |
朝倉 隆司 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (00183731)
渡辺 隆一 信州大学, 教育学部, 特任教授 (10115389)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 生活習慣病 / アジア / 学校保健 / 肥満 / 飲酒 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、①日本とアジアの開発途上国の学校での生活習慣病対策の実態と特徴、成功・阻害要因を明らかにすること、また、②アジアの開発途上国における学校での生活習慣病対策の実践状況と課題、各国の特徴を明らかにすること、③日本型の教育活動のアジアの開発途上諸国での応用可能性を検討すること、④当該分野の研究ネットワークを構築することを目的とした。
本研究では、日本の学校での生活習慣病対策（肥満及び飲酒）に関するシステマティック・レビューを行った。その結果、肥満については、3111件の論文のうち、レビュー条件に合致した論文が21件であった。また、学校での肥満対策は、運動と食育を組み合わせ、生活習慣の改善を図りつつ行うものが良いこと、また、中学生以下において は家庭との連携も重要であることが示唆された。また、飲酒に関しては、パッチテストなど日本独自の教育の介入方法について、一定の教育効果が確認されていることが明らかになった。一方で、日本の教育介入の特徴としては、地域や保護者との連携が少ないこと、また、他国では、飲酒と他のリスク行為（HIV/AIDSや性の問題）を統合した教育がなされているが、日本では、飲酒予防のみを目的とした教育が行われていることが特徴として明らかになった。また、ラオスの保健省及びスポーツ教育省において、学校での生活習慣病対策（学校給食、健康診断、栄養教育（食育）、身体活動）を所管している機関を訪問し、活動に関するポリシー、ガイドライン等の資料を入手した。また、活動の成果や課題及び他機関との連携の状況等について聞き取り調査を行った。その結果、学校での生活習慣病対策の重要性は認識されているものの、十分な活動が行われていないことが示唆された。
本研究で得られた成果を、学校保健行政を担当する職員や国際NGO職員等を対象としたアジア国際学校保健研修及び国内の関連学会で報告した。
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