• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2017 年度 実施状況報告書

地域活性型異文化コミュニケーション教育プログラムの構築―新潟モデルの提案―

研究課題

研究課題/領域番号 16K13257
研究機関新潟大学

研究代表者

山田 陽子  新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (10388473)

研究分担者 李 健泳  新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (60212685)
澤村 明  新潟大学, 人文社会・教育科学系, 教授 (40334643)
岸 保行  新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (50454088)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
キーワード異文化コミュニケーション / 地域活性化 / 英語
研究実績の概要

平成29年度は、新潟における異文化接触の現状についての理解を深め、異文化コミュニケーション教育プログラムの構築に必要な知見を得るために、(1)アンケート調査の本調査と、(2)インタビュー調査を行った。その上で、上記の2つの調査結果をもとに、(3)異文化コミュニケーション教育プログラムの内容を検討し、試案を作成した。

(1)アンケート調査の本調査:①平成28年度に作成したアンケート質問紙を使用した。②文化背景を異にするさまざまな人たちと仕事(アルバイトを含む)をしている、新潟県内在住の日本人大学生と外国人留学生に質問紙を配布し、アンケート調査を行った。③(i)学生が異文化に接触する機会の頻度、(ii)仕事先で使用する言語、(iii)学生のコミュニケーションギャップに対処する能力、の3点に焦点をあてながら、結果を分析した。④研究成果を、The IAFOR International Conference on Education にて発表し、その後、論文にまとめた。論文は、Official Conference Proceedingsにおさめられ、公開されている(http://papers.iafor.org/wp-content/uploads/conference-proceedings/IICE/IICEHawaii2018_proceedings.pdf)。
(2)インタビュー調査: ①上記のアンケート調査の結果と、先行研究に基づき、調査項目と調査方法を選定した。②日本人社員と外国人社員が新潟で一緒に仕事をしている経験を有する県内企業へのインタビュー調査を行った。③調査によって得られたデータの分析を行った。
(3)教育プログラムの試案の作成:上記の2つの調査結果をもとに、異文化コミュニケーション教育プログラムの内容を検討し、試案を作成した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

予定していた通り、アンケート調査の本調査を行い、その調査結果をもとに調査項目と調査方法を選定し、日本人社員と外国人社員が新潟で一緒に仕事をしている経験を有する県内企業へのインタビュー調査を行うことができた。また、2つの調査結果をもとに、異文化コミュニケーション教育プログラムの内容を検討し、試案を作成することができた。
インタビュー調査のうち、海外からの交流員を受け入れている自治体へのインタビュー調査は、平成29年度中に実施することができなかったため、平成30年度に実施する。

今後の研究の推進方策

平成30年度は、海外からの交流員を受け入れている自治体へのインタビュー調査を実施する。また、作成した異文化コミュニケーション教育プログラムの試案の実践と修正を繰り返しながら、教育プログラムの構築を目指す。平成29年度に予定していた、北東アジアの大学の異文化コミュニケーション科目の授業の実施形態の調査と、授業担当者へのインタビュー調査については、これまでの調査結果をもとに、調査方法を再検討し、実施する。

次年度使用額が生じた理由

(理由)
平成29年度に実施する予定だったが、まだ行っていない調査があるため。
(使用計画)
残っている調査、研究成果の発表にかかる経費に使用する。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2018

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Students' Intercultural Communication Competence in Rural Areas of Japan2018

    • 著者名/発表者名
      Yoko Yamada, Gunyung Lee, Akira Sawamura, Yasuyuki Kishi
    • 学会等名
      The IAFOR International Conference on Education - Hawaii (IICEHawaii2018)
    • 国際学会

URL: 

公開日: 2018-12-17  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi