研究課題/領域番号 |
16K13271
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研究機関 | 早稲田大学 |
研究代表者 |
松本 修 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, その他(招聘研究員) (70757286)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 辞書使用 / 電子教材 / 社会文化理論 / ダイナミックアセスメント / 外国語学習 / 発達の最近接領域(ZPD) / CALL |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、英語学習者の英和辞書使用能力を育成するための電子教材を開発し、その効果を検証することである。当該研究では、学習者の潜在的な能力を測定し、それに応じた適度で適切な手助けを与えることで学習を促進することができるとされるダイナミックアセスメントを理論的・方法論的枠組みとしている。そのため、開発した電子教材の学習への有効性が確認されれば、日本の英語教育の辞書指導に貢献することができるだけでなく、学術的にも大きな意義がある。 本年度、電子教材はウェッブアプリケーションとして開発を進めた。さらに、電子教材の開発と並行し、学習者の英和辞書使用能力を測るためのテスト(紙媒体)も改訂・作成した。これは電子教材の学習効果を測定するための事前テストと事後テストに利用するものである。 国際学会(7月 Euralex 2018、9月 Independent Learning Association Conference 2018)や複数の国内学会、講演会に参加し、他の研究者と本研究に関し、積極的に意見交換を行った。また、電子教材のパイロット版を使用し、大学1年生20名を対象に予備研究を行った。これらの研究活動により、パイロット版の電子教材の問題点を改善し、機能を追加・向上させ、最終版の完成に至った。 電子教材の完成後、大学1年生約30名、2年生約50名を対象に主研究を行った。事前・事後テストと電子教材の使用により得られた学習者のデータを分析し、電子教材の辞書使用能力への効果を検証した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
電子教材は当初マイクロソフト社のエクセルをプラットフォームとして開発を進めていたが、学習教材としての利便性や機能性を考慮した結果、ウェッブアプリケーションとして開発することとなった。もととなるデータの移行においては専門業者に委託したが、申請者側にも電子教材の改善、管理、運用等において基本的なプログラムの知識・技術が求められ、その習得に時間を要した。また、ウェッブアプリケーションであるため、サーバー契約とそれに伴うデータの移行が必要となった。これにも新たな知識・技術が必要となったため、開発には当初の想定の以上の時間を要してしまった。 さらに、予定していた研究実施箇所(学校)が、相手側の事情により、実施が困難となり、新たに研究実施箇所・参加者を探すこととなったため、全体的に研究が遅れてしまった。 当該研究は当初は3年の計画であり、H30年度が最終年度であったが、上記理由により期間の延長申請を行った。これにより、研究遂行上に時間的な余裕が生じた。
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今後の研究の推進方策 |
現在、主研究で得られたデータを分析中である。研究結果は、2つの国際学会 (The 2nd International Conference of Sociocultural theory and L2 Teaching Foreign, Xian, China; Language Education and Technology (FLEAT) VII, Tokyo)にて発表する予定である(両方とも審査経過済み)。さらに、国内または国際学術誌に投稿予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究を期間延長(1年)をしたために、次年度の研究遂行上に必要な最低限の助成金を残した。助成金は主に書籍代、プリンター用インク、レンタルサーバーの契約更新料(毎月支払い)に使用する予定である。
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