外交史研究と合理的選択論の融合──太平洋戦争の「原因」は何か

2019 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 16K13346
• 研究種目: 挑戦的萌芽研究
• 配分区分: 基金
• 研究分野: 国際関係論
• 研究機関: 帝京大学 (2019); 三重大学 (2017-2018); 同志社大学 (2016)
• 研究代表者: 中谷 直司 帝京大学, 文学部, 准教授 (70573377)
• 研究分担者: 山口 航 帝京大学, 法学部, 助教 (90735317) ; 田中 慎吾 大阪大学, 国際公共政策研究科, 特任助教 (80733534) ; 田代 和也 大阪大学, 国際公共政策研究科, 招へい研究員 (90774373)
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2020-03-31
• キーワード: 外交史 / 合理的選択論 / 国際関係史 / 満州事変 / 満洲事変 / 太平洋戦争 / 日独伊三国同盟 / 期待効用モデル

研究成果の概要

1930年代の日本外交が国際的な孤立を深めていき、太平洋戦争にいたった原因をみると、（１）発端でいえば、国際社会のなかで他国と協調するための枠組が、新しいものと古いものと2つあったのに、1931年～33年の満州事変で二つ揃ってうしなったためであり、（２）終盤をみれば、新旧二つの協調の枠組をすでに失って孤立を深めていたがゆえに、アメリカおよびイギリスとの最終的決裂というリスクを抱えるドイツとの同盟を選択したが、リスクが顕在化し、日米戦争を避ける可能性を残すためには対独同盟を捨てなければならないとわかっていながら、しかし他に頼る枠組がないために、捨てられなかったためである。

自由記述の分野

日本外交史、国際関係史、国際政治学

研究成果の学術的意義や社会的意義

従来戦争の原因等の国際政治の重要問題を、歴史家と理論家は違う方法で研究してきた。よって互いの研究成果を参照はするが、相手がどのようにその成果にたどり着いたのかは、よく理解していなかった。だが分業なので問題ないとどちらも思ってきたのである。
しかし、理論を踏まえずに歴史家が史料をよめば、歴史の展開を決めた要因の一部を見落とす可能性が高いとわかった。同じ理由で理論家も歴史家の著作を参照するだけでは、理論の予測がどこまで現実に当てはまるのか判断できない。つまり、ある程度の分業は仕方ないが、歴史家も理論家も、もっと相手のようなやり方で研究すれば、戦争の原因をよく理解できると分かったのである。