| 研究課題/領域番号 |
16K13364
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
有村 俊秀 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (70327865)
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| 研究分担者 |
片山 東 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (00595746)
作道 真理 一般財団法人日本経済研究所, 調査局, 研究員(移行) (70748954)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 室内空気汚染 / 発展途上国 / 薪炭材 / 調理 / 農村 / ミクロデータ / 主観確率 / 情報 |
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| 研究実績の概要 |
発展途上国の農村部での室内空気汚染問題の解決のため、クリーンエネルギー（電気調理器やガス）の普及の阻害要因に関する実証研究を行った。
本年度も、まず、ブータンの農村家庭のミクロデータを用いた実証研究を行った。ブータンの家庭では、電力は一定額まで無料に提供されてるにも拘わらず、薪炭材の利用を続ける家庭が少なくない。本研究では一つの理由として、薪炭材利用が健康被害をもたらすという情報を知らない可能性があるということに着目した。そして、この情報の伝達手段としてテレビに注目して、テレビの所有の有無がクリーンエネルギーへの転換に貢献しているかをブータンの農村家庭の個票を用いて検証した。ただし、テレビの所有は内生的な意思決定であるため、その内生性をとらえるため操作変数を用いながら、Bivariate Probitモデルを用いて分析し、テレビ所有がクリーンエネルギー選択に正の影響をもたらすことを示した。本論文は” Information leverage: The adoption of clean cooking fuel in Bhutan”として、Energy Policyに公刊された。
また、インド・コルカタの農村部における燃料選択についても、実証分析を行った。この研究では、薪炭材や牛糞などの固形燃料の使用によって病気になる確率を本人たちがどう考えているか、主観確率（Subjective Probability）という概念を用いて分析した。分析の結果、主観確率が一定の影響を及ぼすことが明らかになった。主観確率をより客観的な確率に導くことにより、クリーンエネルギーへの燃料選択が一定程度進む可能性も示された。成果は、いくつかの国際会議で報告した。
さらに、フィリピン大学のRavago教授を招聘して、途上国のエネルギー問題に関する国際ワークショップを開催した。
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