研究課題
従来から取り組んできた、Attachmentの経済理論研究は必ずしも順調に進まなかった。しかしながら、日本教育心理学会第６０回総会で、教育経済学における教育心理モデルのサーベイを紹介する機会を与えられ、改めて、この分野の革新性・困難性を確認することができた。一方、具体的な研究内容としては、本年度は、成果の出やすい実証研究を優先した。昨年に引き続き、大学院生を含めた研究協力者とともに、英国のMillennium Cohort Surveyの中に含まれる親子の相互作業、愛着行動に関する変数を抽出し、分析を開始した。まず、親の子どもへの関わりと子どもの認知能力の関係を、最新の統計手法を用いて確認した。この結果は日本教育心理学会第６１回大会での報告を予定している。また、別の共同研究者と、双生児のサンプルを利用して、Warmth of fatherの子どもの行動との関係の研究を進めている（日本発達心理学会で話題提供）。父親の役割の研究は研究課題開始時には困難が予想されていたが、まずは実証研究が先行することになった。分析結果に基づき、適切な理論モデルを構築したい。国際コンフェレンスとして、米国ラトガース大学のSteven Barnett教授を招聘し、広範な参加者も得て、幼児教育の経済分析の現状について議論することができた。今後に、引き続き、Attachmentや父親の枠割りの経済理論の完成を目指すとともに、多くの研究協力者と進めている研究を完成させ、幼児教育の経済理論と実証研究の橋渡しに努めていきたい。
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Keio-IES Discussion Paper Series, DP2018-020
巻: 20 ページ: -
