「エビデンスに基づく実践」が提唱されて以降、社会福祉実践・研究においてもデータに基づくプログラム評価の必要性は様々に指摘されている。本研究により、(1)行政が保有する要介護認定・賦課・給付情報、(2)実践現場に蓄積されている参加者名簿等の情報、(3)高齢者の社会関係や心身の健康状態、社会生活の状況を把握した調査データを統合した社会福祉領域におけるビックデータを構築することにより、これまでにない新しい知見が産出されることが確認された。たとえば、趣味の会に週1回以上参加している群は、全く参加していない群と比べ、その後11年間の介護費用累計額は35万円程度/人低い傾向にあるという結果が得られた。
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