| 研究課題/領域番号 |
16K13453
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| 研究機関 | 中部学院大学短期大学部 |
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研究代表者 |
吉川 杉生 中部学院大学短期大学部, 社会福祉学科, 教授 (10331597)
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| 研究分担者 |
中川 雅人 中部学院大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (10352832)
真野 啓子 中部学院大学短期大学部, 社会福祉学科, 教授 (60512548) [辞退]
高野 晃伸 中部学院大学短期大学部, 社会福祉学科, 准教授 (60512879)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 自助具作成 / 3Dプリンタ / 介護福祉施設 / 教育プログラム / 個別ニーズ / アセスメント / ヒアリング調査 / 事例研究 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、平成28年度に実施した高齢者及び障害者支援施設への質問紙調査とヒアリング調査で得た結果を踏まえて、平成29年度においては、3Dプリンタを活用した自助具等作成に関する事例研究と追加のヒアリング調査、及び教育カリキュラムの検討を以下の通り実施した。
①事例研究（2017年6月～3月）については、岐阜県内のヒアリング調査協力施設から高齢者及び障害者支援施設それぞれ1ヶ所（計2ヶ所）の協力施設を選定し、利用者や家族の承諾を得て、アセスメント・設計・製作・評価・修正のPDCAサイクルを繰り返しながら、個別のニーズに応じた自助具を具体的な形にしていくことに取り組んだ。合わせて、追加のヒアリング調査を実施した。
②教育カリキュラムの検討については、平成28年度のヒアリング調査と事例研究における施設での製作過程を通して得た知見に基づいて、教育方法と教育に用いる教材の基本的な骨子を検討した。教育プログラムは、介護福祉士養成校学生と現場職員との２つのプログラムづくりに取り組むため、事例研究には学生の参加する機会も設け、教育の具体的な課題を明らかにすることも検討した。
このうち、特に①の事例研究では、障害者施設において個別の障害者の自助具作成のニーズに対応する中で、利用の実態に合わせて作成、修正するプロセスに必要なサイクル、作成技術や素材等の要求水準の理解を進めることができた。また、それらを通して、3Dプリンタで作成可能な範囲についても理解を深めることができた。一方、高齢者施設では、具体的な援助場面の観察や施設職員との意見交換を踏まえて、食事介助場面の自助具作成に特化し試作・改善を行った。その中で、食器などの既製品を利用者の状態に応じて使いやすくする物品の試作・改善から、複数利用者のニーズを同時に解決できる分野があることを見出すこともできた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、初年度（平成28年度）で実施したヒアリング調査と質問紙調査をもとに、施設での3Dプリンタ活用に関するニーズや、そのニーズが施設種別ごとに異なること等を把握することができた。それらを踏まえて、平成29年度では高齢者施設と障害者支援施設から事例研究の協力施設を確保し、施設での具体的な意見交換や対象者のアセスメントを踏まえて、自助具等の設計・製作・評価・修正を実施した。そのプロセスを通して、昨年度の課題とした3Dプリンタ等の機器やソフトウェア、素材等の仕様についても具体的なニーズに合わせて検討し導入することができた。また、事例研究の中で定期的に職員との意見交換や学生参加を図ることの中で、アセスメントや設計、作成、修正に必要な基礎知識や技術の理解を深めることができたことで、教育プログラムの骨子を検討する段階は達成できたと考えている。
その上で、教育プログラムで使用する3Dプリンタ等の機器やソフトウェア、素材等については、教材で取り上げる内容を踏まえて検討する余地が残されているため、それらの購入については、一部を次年度に執行を繰り越すこととなった。
それらを踏まえて、研究活動は研究計画に沿っておおむね順調に進展していると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度は、3Dプリンタ等の工作技術を自助具等の作成に活用できる人材の教育プログラム作成を目標に、必要な教育課程と教育方法、教材の開発を進める。本研究では、介護福祉士養成校学生と現場職員への教育プログラムづくりに取り組むが、基本となる教育プログラムを策定後、試行的に実施した上で評価・検討を行い、最終的な教育プログラムと教材の完成を目指す。
試行的な実施段階では、当該研究者が所属する大学において、学生、現場職員が参加しやすい短期の集中的プログラムを実施し、評価・修正のフィードバックを効果的にすすめることを計画している。同時に、本プログラムは自助具作成に関する現場ニーズへの応答が必要であり、また、現場で実施可能な教育プログラムの検討を進めるためにも、継続して事例研究対象施設での自助具作成に関する共同作業を取り組みながら、具体的な教育プログラムの策定を進めていく計画である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（次年度使用額が生じた理由と使用計画） 物品費支出について、平成29年度では、介護現場のニーズに応じた機器及び素材購入を進めてきたが、平成30年度は教育プログラムで使用する機器・ソフトウェア・素材等の検討を踏まえての購入が必要となることが見込まれるため、当初平成29年度に予定したこれらの支出の一部を翌年度に行うこととした。また、教育プログラムを段階的に評価・修正し、教材を準備することとしたため、使用する教材印刷を平成30年度に集中させることとした。これらのため、費用全体を減額執行することにつながった。
（使用計画） 物品費については、上記の通り平成30年度に教育プログラムに必要な仕様で機器、ソフトウェア、素材等の購入に充てる予定である。その他の支出については、教育プログラム作成の教材印刷費を中心に充てる予定である。
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