| 研究課題/領域番号 |
16K13457
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
唐沢 穣 名古屋大学, 情報学研究科, 教授 (90261031)
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| 研究分担者 |
上野 泰治 高千穂大学, 人間科学部, 准教授 (20748967)
浅井 暢子 京都文教大学, 総合社会学部, 准教授 (30552492)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 国民意識 / 愛国心 / ナショナリズム / 国際主義 / イデオロギー / シミュレーション / システム正当化 / コミュニケーション |
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| 研究実績の概要 |
計算論的アプローチにおいては、前年度までの質問紙調査結果をもとに構築したエージェント間の影響過程、および主要政党のイデオロギー的主張からの影響過程を並列分散処理モデル (Talking Nets) を用いてモデリングし、そこから予測される投票行動意図をシミュレーションした。結果、話者間のイデオロギー的態度の類似性が投票行動意図に影響する一方、聞き手の国民意識態度がそれを調整するメカニズムが示唆された。また、モデル上において国民意識を処理するシステムと、イデオロギー的態度を処理するシステムとの間に直接経路を設定し、情報をダイレクトに相互作用させることで、データの説明力があがることがわかった。
また、調査研究の仕上げ作業として、過年度に実施したオンライン調査のデータを分析し、「自国第一主義/国際主義」「閉鎖/解放」といった国民意識態度が保守―リベラルという軸上にある政策への賛否という形で具体的に表出されていることが明らかになった。ただし、国民意識と経済政策への態度の関連は、他の領域（移民、ジェンダー、軍事）と比較して弱く、政策が個人の生活に与える影響の度合いが、国民意識とイデオロギー的政策態度との関連を調整していることも予測された。この可能性に関しては、今後の更なる検証課題といえる。
実験研究においては、外国人の増加が日本社会の現状というシステムに対する脅威となっシステム正当化過程を喚起するという可能性を、道徳違反行動に対する懲罰傾向などによって検証した。国民意識４因子のうち、ナショナリズム傾向がこの過程に関わる可能性が示唆された。この他の探索的調査においても、４因子構造は繰り返し再現されており、尺度の妥当性について安定した結果を得ることができた。
以上の成果は2019年度以降の国際学会等において引き続き発表していくことが決定している。
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